ウッドショックの影響で中小工務店の国産材シフトが加速

ウッドショックの影響を受けて、特に中小工務店の間で国産材へのシフトが加速していることが、（一社）JBN・全国工務店協会、日本木材青壮年団体連合会、（一社）日本林業経営者協会 青年部がまとめた「地域工務店における木材利用実態調査報告書」でわかった。2713社にアンケートを配布し110社から回答を得た。

国産材率は、2017年・2018年に実施した前回調査で61％であったの対して、今回の2021年・2022年調査は、前回比9ポイント増の70％となった。木材の使用部位別に見ると、柱材は同6ポイント増の85％、横架材は同4ポイント減の53％、土台等は同30ポイント増の92％、羽柄材は同35ポイント増の80％、今回の調査から新しく項目に追加した構造用合板は42％であった。

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