次代の住宅マーケットの主役となるか!? ゆとり世代の正体
ゆとり世代が個人消費の主役になる
個人消費のマーケットで「ゆとり世代」の動向が注目されるようになってきた。
「ゆとり世代」については明確な定義はないが、一般的には「ゆとり教育」で学校教育を受けた世代と捉えられることが多い。つまり、1987年4月~2004年3月生まれまでが「ゆとり世代」ということになり、かなり幅が広い。
それまでの知識偏重の詰め込み教育から脱却し、思考力、生きる力を育てることを重視した「ゆとり教育」が小中学校に導入されたのが2002年度。改定された新たな学習指導要領における教育が開始された。小中学校では学習内容が3割減らされ、授業時数も削減された。完全学校週5日制が実施されたのもこのときだ。
ちなみに「ゆとり教育」については、生徒の学力低下が指摘されるようになり、2011年度~2013年度に学習指導要領が再び改定され、終わりを告げた。
1987年度に生まれた若者が現在29歳となっていることから、今の20歳代はほぼ「ゆとり世代」と捉えることができる。現時点で消費のボリュームゾーンとは言えないが、10年後にはあらゆる意味で消費の中心世代となるのは間違いない。1987年度生まれが30歳を目前に控えるなか、住宅業界でも今後、住宅一次取得層の主役となる「ゆとり世代」を無視することはできないだろう。
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ハウジング・トリビューンVol.640(2022年8・9号)
特集:
ハウジング・トリビューンは、住宅事業者の商品開発担当者などを対象に、今後の住宅商品開発の方向性を探るアンケート調査を実施した。
「省エネ」、「再生可能エネルギー活用」、「木材利用」、「リサイクル」、「蓄エネ」、「防災・減災」、「温熱環境」、「空気環境」、「在宅ワーク」、「非接触」、「IoT・IT」、「家事支援」、「高齢者対応」、「子育て支援」、「リフォーム対応」、「長寿命化」、「高意匠」、「省施工」、「DIY」、「その他」という19項目の中から、商品開発を進めていく上で注力したいテーマを3つ選択してもらった。
また、その中でも特に注力したいテーマと、なぜそのテーマを選択したのか理由を聞いた。
アンケート結果から、あるべき未来の住宅像が浮き彫りになった。
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