特集 |  2020.8.3

働き方と生産性に変革をもたらす注目の住宅テック

コロナ禍の克服へ

新型コロナウイルス感染症によって、住宅業界には働き方と生産性の変革が今まで以上に強く求められている。

コロナ禍のなかでテレワークの実践する企業が増えるなか、中小の工務店やビルダーにも場所や時間に捉われない働き方を取り入れることが大切になっていているだけでなく、今後の人手不足のことを考慮すると、業務の生産性を向上させていくことが重要になってきているのだ。

その一方で、今回の新型コロナウイルスによって、住宅の業界の働き方や生産性に変革をもたらす住宅テックが既に数多く存在していることが改めてクローズアップされた。

そこで、とくに中小の工務店やビルダーの働き方や生産性の変革に貢献し、withコロナ、afterコロナを見据えた事業モデルの構築を後押しする注目の住宅テックを紹介していく。

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株式会社SHO-SAN
「HIKARI」

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株式会社CLUE
「DroneRoofer」

操縦スキル不要 屋根や外壁などの手間をドローンで大幅削減 点検実施後の受注率も向上

野原ホールディングス株式会社
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1棟10万円でバーチャル展示場の開設が可能に 空間3D撮影から集客に結び付くコンテンツ編集までをパッケージ化

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ハウジング・トリビューン Vol.603(2020年14号)

特集:

受注力向上、働き方改革、脱・展示場も

コロナ禍のなか、オンラインでの集客・接客の提案が活発化、もはや住宅・不動産業界でも取り組みは必須となりつつあり、多くの事業者が提案に力を入れている。

VRやウェビナー、オンライン展示場など、様々な提案が活況で、これらをうまく使うことで受注力アップに結びつけ、過去最高の業績を上げる事業者も出てきた。

オンライン集客・接客は新型コロナウイルス感染症対策だけでなく、場所に縛られないことで、「遠方でも気軽に住宅を検討できる」「子どもがいても家で検討できる」などの利点で顧客満足度の向上が期待でき、営業の効率化で働き改革にも貢献するなど様々なメリットがあることに加え、展示場を主軸とした従来の住宅営業のかたちを変える可能性もある

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