お知らせ ◆無料会員の新規登録に不具合が発生する場合がございます。ご登録いただいた後に確認のメールが届いていない場合、お手数をおかけし恐縮ですが再度ご登録の手続きをお願いしております。  ◆ハウジング・トリビューン最新刊Vol.629(2021年20号)好評発売中です   ◆有料会員サービス「Housing Tribune Online Premium」がスタートしました (2021.4)  ◆ハウジング・トリビューンが注目する注目の業務改善ツール 一覧はこちら (2020.10) ◆住宅産業総合誌「ハウジング・トリビューン」は隔週金曜発売。ご購入・年間定期購読はこちら建材・設備情報サイト「スマテリアル」は福井コンピュータアーキテクトの「3Dカタログ.com」と連携しています(2019.12)

住宅事業者のための 戸建て住宅向け制震装置の選び方・使い方

レジリエンス住宅のマストアイテム

日本各地で地震被害が発生するなかで、もはやどこで巨大地震が発生しても不思議ではないという状況を迎えている。それだけに、住宅産業界にとっては、一歩踏み込んだ住宅対策を標準化していくことが求められている。

こうしたなか、「耐震から制震へ」という流れが加速してきており、様々な制震装置が市場に登場してきている。しかし、住宅事業者にとっては、それぞれの制震装置の特徴が分かりにくいという声も聞かれる。 そこで、木造住宅 倒壊解析ソフトウェア「wallstat(ウォールスタット)」の開発者である京都大学生存圏研究所の中川貴文准教授に、ウォールスタットを活用した制震装置の選び方や設置方法などの検証手法について話を聞いた。また、注目の耐震装置についても紹介していく。

Housing Tribune最新刊

住宅産業総合誌「ハウジング・トリビューン」は隔週金曜日発売。年間購読者には電子版News Report「Housing Tribune Weekly」を配信しています。

ハウジング・トリビューンVol.631(2021年22号)

特集:

2030年住宅への設置率6割は可能か
初期費用、条件不利地域へのソリューション

国は2030年に住宅での太陽光発電の設置率6割を目標とする考えを示した。
現状の設置率は1~2割とみられ、非常に高い目標と言える。
100万円以上を必要とする「高額な初期費用」や、十分な発電効率を得るのが難しい「条件不利地域」といった課題があるなか、住宅事業者は設置率6割に向けてどのように取り組んでいけば良いのか──。
住宅太陽光発電マーケットの最前線を追う。

目次を見る

関連記事