お知らせ ◆無料会員の新規登録に不具合が発生する場合がございます。ご登録いただいた後に確認のメールが届いていない場合、お手数をおかけし恐縮ですが再度ご登録の手続きをお願いしております。  ◆ハウジング・トリビューン最新刊Vol.629(2021年20号)好評発売中です   ◆有料会員サービス「Housing Tribune Online Premium」がスタートしました (2021.4)  ◆ハウジング・トリビューンが注目する注目の業務改善ツール 一覧はこちら (2020.10) ◆住宅産業総合誌「ハウジング・トリビューン」は隔週金曜発売。ご購入・年間定期購読はこちら建材・設備情報サイト「スマテリアル」は福井コンピュータアーキテクトの「3Dカタログ.com」と連携しています(2019.12)

KATERRA

かてら

カリフォルニア州メンロパークに拠点を置く新興建設企業。木造建築の分野で、BIMや、パネル化などのテクノロジーを駆使して、設計から施工までの全工程を請負うことで、工期短縮、コスト削減を実現し、建築業界の生産性を飛躍的に高めようとしている。テクノロジーで建築業界に、「建築2.0」とも呼べる革新を起こす同社への期待度が高まるとともに、大きな利益を生む新ビジネスとしても、投資ファンドなどから熱い視線を集めている。

このキーワードを含む記事

よそ者、若者、古参が仕掛ける業界革新

短期連載「メイク・住宅産業・グレイト・アゲイン」【第1回】

2018.6.26

「ウッドステーションが実現するか!? 住宅建築2.0」

新たな住宅生産システム誕生の萌芽に

世界で加速する「建築2.0」

米新興建設企業「KATERRA」に脚光 テクノロジーで建築業界に革新

Housing Tribune最新刊

住宅産業総合誌「ハウジング・トリビューン」は隔週金曜日発売。年間購読者には電子版News Report「Housing Tribune Weekly」を配信しています。

ハウジング・トリビューンVol.631(2021年22号)

特集:

2030年住宅への設置率6割は可能か
初期費用、条件不利地域へのソリューション

国は2030年に住宅での太陽光発電の設置率6割を目標とする考えを示した。
現状の設置率は1~2割とみられ、非常に高い目標と言える。
100万円以上を必要とする「高額な初期費用」や、十分な発電効率を得るのが難しい「条件不利地域」といった課題があるなか、住宅事業者は設置率6割に向けてどのように取り組んでいけば良いのか──。
住宅太陽光発電マーケットの最前線を追う。

目次を見る