エネファームパートナーズ、エネファームの価値訴求でさらなる普及へ

エネファームの累計販売台数が50万台を突破した。
エネファームパートナーズは、省エネ性やレジリエンス性など、その魅力を強く訴求し、さらなる普及拡大を推進している。

家庭における省エネ・省CO2が強く求められるなか、エネファームパートナーズが家庭用燃料電池「エネファーム」のPRに力を入れている。

エネファームパートナーズは住宅業界、エネファーム製造業界、エネルギー業界の165団体・事業者が連携した普及推進協議体で、業界の枠を超えてエネファームの普及を推進している団体だ。エネファームは省エネ性やレジリエンス性など今の時代に強く求められる性能を兼ね備えており、2023年11月末にはエネファームの累計販売台数が50万台を突破した。エネファームパートナーズは、これまでもその普及に資する情報発信を続けてきたが、価値の訴求をあらためて実施、さらに普及を強く促進する。

累計販売50万台を突破
最大20万円／台の補助も

都市ガスやLPガスから取り出した水素と空気中の酸素の化学反応により発電する家庭用燃料電池システム「エネファーム」。発電と同時に熱を給湯などに利用するため、家庭の省エネ・省CO2に大きく貢献することが特徴で、2009年に世界で初めて家庭用燃料電池として固体高分子形燃料電池（PEFCタイプ）が発売された。以降、固体酸化物形燃料電池（SOFCタイプ）、マンションに設置できる機種、停電時に発電機能を持つ機種、寒冷地に対応した機種、小型化を実現した機種などラインアップの拡充が図られてきた。

累計販売台数が50万台を突破したが、これは、高効率で省エネ性に優れること、停電時などレジリエンス性に優れることなどの特徴が大きく評価されているといっていい。

カーボンニュートラルの実現を目指す国の施策も強い追い風になっている。例えば、令和5年度補正予算で「給湯省エネ2024事業」の実施が決まった。同事業では、戸建・共同住宅、新築・既存を問わずエネファームを設置する場合に18万円／台、加算（※1）額を加え最大20万円が補助される。

同事業は前年にも実施されたが補助額は15万円であり、今回は5万円の増額。それだけ国のエネファームの普及拡大に対する期待が高いということだろう。

時代が求める環境・安心性能
省エネ・レジリエンス

エネファームは、ガスに含まれる水素と空気中の酸素で発電し、発電時に発生する熱でお湯をつくることが大きな特徴で、エネルギーを有効活用できる省エネ効果が高い。

一般的には、火力発電所などの発電所で作られた電気が使われているが、電気を発電所から各世帯に運ぶ間に送電ロスが発生する。しかし、自宅で発電するエネファームは、送電ロスがないだけでなく発電時に生じる熱を利用することから、熱と電気をあわせたエネルギー利用率は約90％に達する。エネファームを1台導入すると年間のCO2排出量を約1t以上削減することが可能だ（※2）。

カーボンニュートラルの実現に向けてはレジリエンス強化も求められているが、エネファームはレジリエンス機能も備えている。万が一の停電時でも、発電が継続（機種・条件によって異なる）することにより、家電の使用や携帯電話の充電ができ、キッチンやお風呂でお湯を使うことも可能だ。

将来を見据え非化石エネの有効活用にも貢献

エネファームの燃料は都市ガスやLPガスだが、その活用は今後、さらなる脱炭素化を目指すうえでも有効となる。都市ガスはe‐methane（イーメタン）（水素とCO2から都市ガス原料の主成分のメタンを合成したもの）、LPガスはグリーンLPガス（水素とCO2を合成反応させたり、バイオガスを改質して生成するプロパン・ブタンのこと）のような非化石エネルギーである合成燃料による燃料自体の低炭素化・脱炭素化が検討されている。近い将来、こうした非化石エネルギーを活用することが必須の時代となることは間違いない。エネファームの利用は、こうした時代を見据え省エネを強化しながら非化石エネルギーを有効利用する方法としても期待されているのだ。

2050年カーボンニュートラルの実現に向けて、国が「省エネ強化」や「非化石エネルギーの導入拡大」を進めるなか、個人でできる取り組みの一つがエネファームの導入と言える。

家庭で使用するエネルギーの多くを占める給湯分野。そのエネルギー費用の負担を減らすとともに、国全体のカーボンニュートラル実現にも貢献するのがエネファームだ。エネファームパートナーズは、エネファームの特徴やメリットなどの情報発信にさらに力を入れ、その普及拡大を進める。