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2018.5.25

ハウジング・トリビューン Vol.557(2018年10号)

2017年度 決算 住宅産業の現在地とこれから

2017年度 決算 住宅産業の現在地とこれから
高付加価値提案からストック対応、新規分野の開拓まで

2017年度の新設住宅着工数は前年度比2.8%減の94万6396戸となり、3年ぶりに減少に転じた。

住宅ローンは低金利に推移し良好な住宅購入環境が続くものの、消費者の新築購入マインドは今ひとつ盛り上がらない。

こうした市場環境のなか、ハウスメーカー、建材メーカー、設備メーカー、不動産デベロッパーといった住宅関連の主な企業の2017年度決算が出揃った。

新築では高付加価値提案で利益率を向上、加えて、住宅ストックや海外、非住宅など新分野の開拓を図ることで業績を維持・伸長させる傾向が一層明確になってきた。

住宅関連の主な企業は現在どのような状況にあるのか、そしてこれからに向けどのようなことを考えているのか。2017年度の決算から探っていく。

ハウジング・トリビューン Vol.557(2018年10号)

発行元:創樹社  価格:1200円+税

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目次

HTʼS EYES

"未来"をカタチにする
懐かしい未来

2017年度 決算
住宅産業の現在地とこれから

ハウスメーカー 好調な業績も新築戸建の減少止まらず
建材メーカー 高付加価値化、新規分野開拓などが加速
設備メーカー 緩やかな回復基調へ
不動産デベロッパー 過去最高の業績が相次ぐ

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ハウジング・トリビューンVol.640(2022年8・9号)

特集:

ハウジング・トリビューンは、住宅事業者の商品開発担当者などを対象に、今後の住宅商品開発の方向性を探るアンケート調査を実施した。

「省エネ」、「再生可能エネルギー活用」、「木材利用」、「リサイクル」、「蓄エネ」、「防災・減災」、「温熱環境」、「空気環境」、「在宅ワーク」、「非接触」、「IoT・IT」、「家事支援」、「高齢者対応」、「子育て支援」、「リフォーム対応」、「長寿命化」、「高意匠」、「省施工」、「DIY」、「その他」という19項目の中から、商品開発を進めていく上で注力したいテーマを3つ選択してもらった。

また、その中でも特に注力したいテーマと、なぜそのテーマを選択したのか理由を聞いた。
アンケート結果から、あるべき未来の住宅像が浮き彫りになった。

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