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2017.12.1

増加するヒートショックを防げ! 設備機器メーカーで新提案が加速

低温注意喚起、湯はり連動暖房、ミストシャワー、IoT見守りなど

年間1万9000人にものぼると推定されている入浴中の死亡事故。
その大きな要因として、室内の温度変化による「ヒートショック」の影響が指摘されている。
住宅設備機器メーカーなどはヒートショックの予防に向けて、どのように取り組んでいこうとしているのか――。最新の動向に迫る。


出典:消費者庁

家庭内での入浴事故が増加傾向にある。厚生労働省の最新のデータによると、家庭の浴槽での溺死者数は11年間で約7割増加し、2015年に4804人となっている。

そのうち高齢者(65歳以上)が約9割を占めている。2015年の同省の調査によると、浴槽での溺死以外の入浴中の年間の急死者数は年間約1万9000人にものぼると推計されており、対策が求められている。

入浴中の死亡事故の大きな要因として指摘されているのが「ヒートショック」。身体が感じる急激な温度変化により、血圧がジェットコースターのように激しく上下動することで、心臓や脳の血管にダメージを与え失神や心筋梗塞、脳梗塞に至る。

住宅内では、暖かい居室から寒い脱衣室・浴室に移動し、さらに熱いお湯に浸かることで引き起こされる。このため、居室と脱衣室・浴室の室温の差をできるだけ小さくすることが求められている。そのためには、住宅の断熱性能を高めることで、居室から脱衣室・浴室までの室温のバリアフリー化を図ることが基本だが、ヒートショックで主に亡くなる高齢者が暮らす築20年越えの在来木造の既存住宅では、十分な断熱性能が望めないことも多い。

このため、ここ数年、風呂まわりの住宅設備機器メーカーなどはヒートショック対策として、浴室暖房などの提案に力を入れているが、ここにきて、新たな取り組みや提案を強化する動きが出てきている。

浴室の低温検知で警告や自動暖房 電気式でも対応商品

浴室暖房については、給湯器の湯はりと連動する機能を持つ製品の提案が活発化している。例えば、ノーリツは今年9月にヒートショックに配慮した高効率ガス温水暖房付ふろ給湯器「GTH‐C2450‐1/C2451‐1」シリーズを発売した。浴室リモコンに温度センサーを搭載させ、湯はりや追い炊き時に、浴室内の温度を検知できるようにした。浴室が低温の時には、台所リモコンの液晶画面上に警告表示を出し、ワンタッチで浴室暖房の運転を開始できるようにすることで、ヒートショックを予防する。

リンナイも昨年からTVCMを放映するなど、ヒートショック対策の取り組みを強化している。これまでも、同社ではガス温水式の浴室暖房「バスほっと」については、ヒートショック対策の機能をつけた製品の提案に力を入れてきた。

だが、今年12月からは、ガス温水式だけでなく、電気式の浴室暖房でもヒートショック対策の機能を搭載した新製品「BRS‐C101HR‐CXRN」の販売を行っていく。温度センサーを搭載したガスふろ給湯器専用リモコン「MBC‐230VCR」と組み合わせて使用することで、浴室が寒いときにはガスふろ給湯器の湯はり運転に連動して自動で浴室暖房の運転を行える。

リンナイではガス温水式の浴室暖房器を提案している中で、課題も出てきていた。例えば、既存住宅では新たに暖房機のためにガスの配管を通すことが難しいケースも多い。また、給湯器まで変えなくてはいけない場合もあり、コスト面の負担も大きい。

このため、ガス温水式に比べてパワーは大きくないものの、大掛かりな工事が必要なくコストも抑えられる電気式の製品も浴室暖房のラインナップに加えることで消費者の選択肢を広げ、浴室暖房の普及に弾みをつけたい考えだ。

ノーリツのガス温水暖房付ふろ給湯器「GTH-C2450-1/C2451-1」では、浴室が低温の時には、台所リモコンの液晶画面上に警告表示を出し、ワンタッチで浴室暖房の運転を開始できるようにすることで、ヒートショックを予防する

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特集:

2030年住宅への設置率6割は可能か
初期費用、条件不利地域へのソリューション

国は2030年に住宅での太陽光発電の設置率6割を目標とする考えを示した。
現状の設置率は1~2割とみられ、非常に高い目標と言える。
100万円以上を必要とする「高額な初期費用」や、十分な発電効率を得るのが難しい「条件不利地域」といった課題があるなか、住宅事業者は設置率6割に向けてどのように取り組んでいけば良いのか──。
住宅太陽光発電マーケットの最前線を追う。

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