水の備蓄、ほとんどの家庭で不足

ほとんどの家庭で生活水の備蓄量が不足していることが、住環境研究所の調査で明らかになった。

2024年元旦に発生した能登半島地震では、多くの被災地域で長期間の断水が続き、被災者は不便な生活を余儀なくされた。これまでの巨大地震でも断水被害は相次いでおり、今後発生する災害においてもリスクが懸念される。

こうしたなか、住環境研究所は断水への備えに対する実態調査を実施した。この調査は、沖縄県を除く全都道府県に住む20～69歳の男女1500人を対象に、インターネットを通じてアンケートを行ったもの。

これによると、水を備蓄しているという回答は71.5％だった。しかし、避難生活で1人が1日あたりに必要とする飲料水を3ℓ、生活水を20ℓとした場合、備蓄量は23ℓ（1日分）以下が95.2％と大半を占めた。避難用品の備蓄量については、3日分は用意しておきたいところだが、69ℓ（3日分）以上の回答はわずか2.7％にとどまる。備蓄をしているつもりでも、長期間の断水に対応できる水量には程遠い実態が浮き彫りになった。

水の備蓄に関する困りごとを聞くと、「保管するスペースがない」39％、「必要な備蓄量がわからない」34％、「重くて運びきれない」33％が多く、いずれも３割を超えている。