ミレニアル世代

みれにあるせだい

1980年代半ばから2003年の間に生まれた世代。米国だけでも8000万人、全世界では25億人いると言われている。この世代は生まれた時からデジタルテクノロジーに接している「デジタルネイティブ」であり、インターネットで自分で調べて納得してものを買うという傾向がある。

今後はミレニアル世代が消費の中心になってくるため、その傾向を意識したマーケティングが必要になってくると言われている。

このキーワードを含む記事

2020.9.17

積水ハウス、新たな生活シーンを盛り込んだ新しい住宅を7棟で提案

家族像、趣味、家族構成、価値観… 「ライフスタイル型モデルハウス」を茨城県古河市に

2020.4.7

クリナップ 「おいしい暮らし研究所」

生活者の基礎研究を通じ 日本に“おいしい暮らし”を

2020.2.28

三井ホーム、ミレニアル世代向けの商品展開加速

新商品投入、展示場来場者も増加

2020.2.14

ハウジング・トリビューン Vol.593(2020年3号)

住宅産業を革新するBIMの可能性

女性館長、片岡真実氏の就任で森美術館が目指す世界での立ち位置

日本現代アートの発信力に大きな期待 国際的ネットワークが武器

Housing Tribune最新刊

住宅産業総合誌「ハウジング・トリビューン」は隔週金曜日発売。年間購読者には電子版News Report「Housing Tribune Weekly」を配信しています。

ハウジング・トリビューンVol.610(2020年22号)

特集:

災害広域化に備え、求められる数、速さ、居住性

近年、大規模な自然災害が相次いでいる。平成22年度から令和元年度までで半壊以上の住家被害が1000戸以上の災害は東日本大震災をはじめ13災害に上る。令和2年も熊本県などに大きな被害をもたらした「令和2年7月豪雨」が発生。死者・行方不明者80人超、家屋被害は全半壊だけで6000戸に及んだ。今年は新型コロナウイルス感染症という、これまでにない問題も発生し、これまで以上に避難生活から仮設期の暮らしへのスピーディーな移行が求められる。

応急仮設住宅は、「建設型」での対応が行われていたが、災害被害の拡大にともなってより多くの住宅が必要になったことで「みなし仮設」とよばれる「賃貸型」が導入、その活用が広がった。そして、今、注目を集めているのがトレーラーハウスやムービングハウスなどの移動式仮設住宅だ。

今後、南海トラフや首都直下などの大地震による想像を絶するほど大規模な家屋被害も予想される。それだけに仮設期の住宅供給をどうするのかを平時の今から考えなければならない。移動式仮設住宅は、プレハブや木造などの仮設住宅、民間住宅などを借り上げる「みなし住宅」に次ぐ3つ目の柱になるのか――。移動式仮設住宅の可能性を探った。

目次を見る