ナフサショック、住宅業界に影響拡大　住宅資材高騰　国交省が関係各所への対応通知

中東情勢の悪化とそれに伴うホルムズ海峡の封鎖により、世界各地で石油や原油由来のナフサの供給が不安定化している。住宅関連の建材や設備の多くはこれらを原料としているため、一部製品の大幅な価格高騰や安定調達への懸念が広がっており、業界全体を揺るがす「ナフサショック」の様相を呈している。

断熱材に続き設備関係にまで波及

特に直近の状況として、供給不安や価格高騰の影響は断熱材にとどまらず、トイレなどの設備関係にまで出始めている。当初は、各メーカーのポリスチレン、ウレタン、フェノール樹脂などの断熱材を中心に大幅な値上げや出荷制限が相次いで発表されていた。

しかし4月中旬現在、クリナップやタカラスタンダード、ハウステックといった住設機器メーカーが、今後の情勢次第でシステムバスやキッチンなどの納期遅延、受注制限、価格改定が生じる可能性を公表している。

さらにTOTOもシステムバス・ユニットバスの新規受注受付を一時的に調整し、段階的に再開する事態となっており、影響はトイレをはじめとする住宅の水回り設備全般へと拡大している。加えて、LIXILや積水化学工業をはじめとする多くの企業から、塩ビ管や雨とい、シーリング材など多岐にわたる資材の出荷制限や価格改定が発表されており、影響範囲はさらに広がっている。

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