インフラとしてのスマートホームとは？　安心を日常に埋め込む高齢者の見守りでも注目

大手テック企業などが参加し策定を進めるスマートホームの国際標準規格Matter（マター）が普及し始め、繋ぎたいものが当たり前に繋がる『スマートホーム2.0』への過渡期にある。
なぜ世界はスマートホームを求めるのか。日本の住宅業界にどのような変革をもたらすのか。
スマートホームのプロ集団、X-HEMISTRYのCEO、新貝文将氏に、スマートホーム最前線を10回の連載で伝えてもらう。

超高齢社会を迎える日本において、「高齢者の見守り」は今後ますます重要な社会課題となっていく。その解決策の一つとして期待されているのが、スマートホームを活用した「見守りインフラ」の構築である。

高齢者施設への入居ではなく、可能な限り住み慣れた自宅で暮らし続けたいというニーズは根強い。アメリカでは「Aging in Place（エイジング・イン・プレイス）」という概念が定着しており、スマートホーム技術によって高齢者が自立的かつ安全に在宅生活を続けられるよう支援する動きが活発化している。

プライバシーを守る見守りの進化

これまでの見守りは、監視カメラを活用したアイデアのものが少なくなかったが、「家の中までカメラで見られるのは抵抗がある」という声も多く、特にプライバシーを大切にする高齢者にとってはハードルが高かった。「実際に映像として捉えるのではなく、AIによって骨格だけを捉える仕組みになっているので安心してください」というソリューションも見かけるが、実際、カメラを向けられながら生活するのは、高齢になっても抵抗があるものである。

しかし近年では、Wi-Fiセンシングやミリ波レーダーなど、カメラを使わずにWi-Fiなどの非接触型の無線を活用して人の動きを把握できるセンシング技術が実用段階に入りつつある。これらの技術は、センシング技術の行動やAIの進化による恩恵で近年著しく実用化に向かっており、室内の微細な動きや呼吸の変化から在室状況や活動量、異常（例：転倒など）を検出できるため、「見られずに見守られる」新しい形を実現している。

スマートビデオドアベルで転倒事故を未然に防ぐ

もう一つのユースケースとして、スマートビデオドアベルの活用がある。日本では壁に設置されたインターホンが主流だが、高齢者がインターフォンまで急いで向かうことで、転倒などの事故が起こるリスクもある。

スマートビデオドアベルがあれば、玄関チャイムが鳴ったときにスマートフォンやスマートディスプレイから応答ができるため、急いで向かう必要がない。映像を見ながら声のやりとりだけで対応できれば、転倒リスクの低減にもつながる。

また、スマートロックとの連携により、たとえば在宅中に寝室で休んでいる場合でも「荷物は玄関の中に置いてください」とスマホから指示し、宅内ではあるが遠隔で施解錠するといった柔軟な対応も可能になる。

転倒検知と人的対応の連携

---

この記事はプレミアム会員限定記事です

プレミアム会員になると続きをお読みいただけます。
料金・詳細はこちら