変革の時代に経営体制を刷新　市場環境の変化に対応した事業再編や提携・連携も相次ぐ

2025年は住産業界で社長交代が相次ぐ年となった。
一方で、事業の再構築や再編も進んだ。
主要事業の強化、市場変化への対応、事業の多角化など新たな動きが進む。
次世代を見据えた大きな動きが始まった。

2025年は、住宅、住設、建材メーカーでトップ交代が相次いだ。経営体制の刷新は、住産業界が大きな転換点にあることをいやがうえにも印象付ける。社長交代は、次の時代を見据えたものと言える。引き続く持家市場の不況、ストック市場への展開、海外戦略など変化する時代への対応が強く求められている。

新たに就任した新社長からは、こうした変化への対応の言葉が相次いだ。

旭化成ホームズは、新中期経営計画をスタートする節目に経営体制の刷新を図った。海外事業、不動産開発事業、住宅事業の3つに積極的に投資していく考え。また、リフォーム事業を「特に伸びる分野。メンテナンス中心から、市場ニーズに合わせて大型改装ができる会社へと変えていく」（大和久裕二社長）と、戸建、集合両方の改装に力を入れるとした。

大和ハウス工業は、第8次中期経営計画を見据えた経営体制の変更26年度を最終年度とする現中期計画を一年前倒しで終わらせ、26年度から新中計をスタートさせる。芳井敬一会長が海外事業を、大友浩嗣社長は「住宅、集合、マンション、流通建築、環境エネルギーに力を注ぐ」（大友社長）と国内事業を担当、国内外の事業展開を加速させる。

トヨタホームは、プライム ライフ テクノロジーの副社長を務める西村祐氏が社長に就任。「新たなタイミングを踏み出すタイミングだからこそ、自分たちの商品が世の中から認められているのかを検証する必要がある」（西村社長）と、あらためて良品廉価を問い直し生産システムの改革に投資、規格商品を見直す。

三井ホームは、注文住宅事業が厳しい環境にあるなか、注文住宅特化型から「住宅事業＋木造建築会社」への転換を進め、「木造建築でナンバーワンの会社を目指す」（野島秀敏社長）考え。一方、住宅事業は富裕層のへのアプローチを再強化する一方、規格住宅にも力を入れる。

先に大手ハウスメーカーの25年度上半期の決算が出揃った。積水ハウスと旭化成ホームズが過去最高売上高を更新、積水化学工業住宅カンパニーが増収増益となる一方で、大和ハウス工業は減収減益、積水ハウスと住友林業が増収減益。国内事業が好調な一方、米国市場の低迷を受けて海外事業が明暗を分けた。国内事業が好調だったのは、大和ハウス工業が企画住宅・セミオーダー住宅の引き渡し戸数増やリフォーム、賃貸事業の好調。積水ハウスが中高級商品への注力、住友林業は富裕層向け・一次取得者向け商品のエリアにあった商品戦略が奏功、旭化成ホームズは新築請負事業の大型化、高付加価値化などがあげられる。

経営体制の刷新を図っているのは住宅事業者だけではない。25年は、住設・建材メーカーにおいても、TOTO、ノーリツ、朝日ウッドテック、長府製作所、ナスタ、LOOOPとトップ交代が相次いだ。

市場環境の変化に対応し、新たなかじ取りが求められている。

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