サステナブル建材で建築時のCO₂を削減

2050年カーボンニュートラルに向けて住宅・建築分野でもさまざまな施策が進められるなか、「エンボディードカーボン」削減の動きが加速している。なかでも製造時のCO₂排出を抑制する「サステナブル建材」の開発が活発だ。市場でも注目度が高まる「サステナブル建材」の“今〞を追った。

近年、建材メーカー各社で「2050年カーボンニュートラル」の実現に向けて、「エンボディードカーボン」の削減に向けた取り組みが加速している。

2022年6月に建築物省エネ法が改正・施行され、25年4月以降新築される建築物に省エネ基準への適合が義務化、30年にはこの基準がZEHレベルまで引き上げられる予定だ。また、50年にはストック平均でZEH水準の省エネ性能を確保し、太陽光発電などの再生可能エネルギーの導入が一般的となることも目指されている。こうした建築物の省エネ性能の向上や再生可能エネルギーの導入が進むことで、住生活に伴うCO₂は着実に削減されていくことだろう。

住宅・建築分野で排出されるCO₂のうち、この建物運用時、つまり居住に係るCO₂は「オペレーショナルカーボン」と呼ばれ全体の約70％を占めている。一方、残りの約30％は「エンボディードカーボン」と呼ばれ、建材の製造から建設現場への運搬、建築物の施工や解体時に排出される。主に建築段階で発生することから、脱炭素化に即効性のある対策として注目されている。なかでも建材の製造、運搬、施工までの段階は「アップフロントカーボン」と呼ばれ、欧州などでは規制を設ける動きが活発化。日本でも、製造時のCO₂排出量をいかに削減するかが重要視され、大手住宅メーカーを中心に建材メーカーに対して製品の脱炭素化を求めるケースが増えてきている。そうした背景のもとで建材メーカー各社は「サステナブル建材」の開発に拍車をかけている。

リサイクル材活用で
炭素の長期固定やCO₂排出の抑制を

この記事はプレミアム会員限定記事です

プレミアム会員になると続きをお読みいただけます。
料金・詳細はこちら