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2022.5.10

利益改善、生産性向上、業務負荷軽減… “現場DX”の効果と実力

業務効率化、働き方改革、非対面型営業の推進、新たな価値の創造など、住宅業界が直面する課題をクリアするうえで、DX(デジタル・トランスフォーメーション)に取り組むことが不可欠になっている。
住宅業界におけるDXについては、営業から設計、申請・調達、生産・輸送、施工、アフターサービスなど、多岐にわたる業務それぞれで取り組みを進め、なおかつ個別の取り組みをシームレスにつなげていくことが求められる。しかし、初期段階から全業務にわたる取り組みに着手することは難しく、まずは特定の業務に焦点を当て先行的にデジタル化を進めていくことも考えるべきだろう。

では、どのような業務からDXに着手すべきなのか──。多くの場合、業務の効率化を図るうえでの重大なボトルネックとなっているのが施工現場ではないだろうか。言い換えると、施工現場のDXに取り組むことが、全社的なDXへの第一歩となり得るのだ。そこで、「現場DX」の推進役となるツールやサービスなどについて、ユーザーの声からどのような効果を現場にもたらすのかを考察していく。


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ハウジング・トリビューンVol.640(2022年8・9号)

特集:

ハウジング・トリビューンは、住宅事業者の商品開発担当者などを対象に、今後の住宅商品開発の方向性を探るアンケート調査を実施した。

「省エネ」、「再生可能エネルギー活用」、「木材利用」、「リサイクル」、「蓄エネ」、「防災・減災」、「温熱環境」、「空気環境」、「在宅ワーク」、「非接触」、「IoT・IT」、「家事支援」、「高齢者対応」、「子育て支援」、「リフォーム対応」、「長寿命化」、「高意匠」、「省施工」、「DIY」、「その他」という19項目の中から、商品開発を進めていく上で注力したいテーマを3つ選択してもらった。

また、その中でも特に注力したいテーマと、なぜそのテーマを選択したのか理由を聞いた。
アンケート結果から、あるべき未来の住宅像が浮き彫りになった。

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ハウジング・トリビューンVol.640(2022年8・9号)

住宅商品開発担当者に聞く あるべき未来の住宅像