さらなる高断熱化へのシフトが加速

国の施策を追い風に省エネ住宅市場が拡大

国のカーボンニュートラル実現に向けた動きのなか、住宅の省エネ化が急速に進もうとしている。国は2030年度の温暖化ガス排出量の目標として「2013年度比46%削減」を掲げているが、この達成に向けては家庭部門で同66%削減という大幅な削減が必要であり、対策が待ったなしになっている。

国土交通省、経済産業省、環境省の3省連携による「脱炭素社会の実現に向けた住宅・建築物の省エネ対策のあり方検討会」がまとめたロードマップでは、2025年度に省エネ基準への適合義務化、さらに同基準をZEH水準にまで引き上げることなどを打ち出し、2050年度までにストック平均でZEH水準の確保を目指すと目標を掲げた。こうした大きな方向性のなか、国土交通省は、住宅性能表示制度の断熱等性能等級でZEH水準の等級5を新設し、さらに上をいく等級6、7の設定も進めている。ZEHレベルが標準的な住宅の姿になる時代は、けっして遠くはない。

住宅の省エネ性能の急速な進化にともない、住宅産業界でも大きな変化が起こりつつある。住宅の高断熱化は、床・壁・天井といった構造躯体の断熱化と、開口部の断熱化がセットとなるが、特に、開口部の断熱性向上が急速に進もうとしている。

高断熱サッシ化率は90%
戸建ではLow‐Eガラスも標準に

この記事はプレミアム会員限定記事です。
プレミアム会員になると続きをお読みいただけます。