住宅産業を活性化させるDXサービス

コロナ対応、働き方改革、生産性向上など

今、世の中でDX(デジタルトランスフォーメーション)への注目がにわかに高まっている。
コロナ禍で、外出自粛の要請をきっかけに、リモートワークが定着。
また、感染防止のため、オンライン集客やオンライン接客の動きも加速した。
住宅事業者でも事業のDXは必須となってきている。
コロナ禍のウェブやデジタルを主体としたニューノーマルな営業形態への対応だけでなく、働き方改革や生産性の向上といった点でも、対応が迫られている。
そこで、今、注目を集める住宅関連のDXサービスを展開する企業のキーマンに、サービスの特徴や今後の展望を聞いた。


Housing Tribune最新刊

住宅産業総合誌「ハウジング・トリビューン」は隔週金曜日発売。年間購読者には電子版News Report「Housing Tribune Weekly」を配信しています。

ハウジング・トリビューンVol.613(2021年2号)

特集:

新たな暮らしに求められ、急拡大する新市場

新型コロナウイルス、デジタルテクノロジー、新交通など社会がドラスティックに変化しつつあるなか、人々の暮らしも大きく変わりつつある。
これまで暮らしのなかでのニーズや困りごとに対して、さまざまな住生活サービスが提供されてきた。
しかし、社会環境や生活スタイルが大きく変わり、また、さまざまな分野での技術革新が進むなか、住生活サービスにおいてもパラダイムシフトが起こっている。
今、どのようなサービスが求められ、急成長しつつあるのか――。
6つの新・生活サービスを追った。

目次を見る

関連記事

2021.1.22

住宅・不動産業界でも採用広がるRPA

手作業を自動化し生産性向上を支援

2021.1.18

インタビュー どうする!? 中小企業のDX戦略

まずは業務フローの改善に取り組み 必要に応じてITツールの導入を検討すべき