感染対策で空間除菌の提案が活発化
コロナ時代の新しい生活様式の前提に
新型コロナウイルス感染拡大により、安心・安全な空気環境への関心が高まる中で、感染防止対策の一環として、空間除菌の効果が期待される商品やサービス提案が活発化している。コロナ時代の新しい生活様式の前提として普及が進みそうだ。 メディカル機器や航空機部品などを製造・販売する日機装（甲斐敏彦代表取締役社長、東京都渋谷区）は、深紫外線LEDによる殺菌機能を搭載した空間除菌消臭装置「Aeropure（エアロピ…
続きを読むには…
この記事は、無料会員向けコンテンツです。
会員登録をすると読むことができます。
会員の方はログイン
Housing Tribune最新刊
ハウジング・トリビューンVol.631（2021年22号）
特集：
2030年住宅への設置率6割は可能か
初期費用、条件不利地域へのソリューション
国は2030年に住宅での太陽光発電の設置率6割を目標とする考えを示した。
現状の設置率は1～2割とみられ、非常に高い目標と言える。
100万円以上を必要とする「高額な初期費用」や、十分な発電効率を得るのが難しい「条件不利地域」といった課題があるなか、住宅事業者は設置率6割に向けてどのように取り組んでいけば良いのか──。
住宅太陽光発電マーケットの最前線を追う。
リンク先は各社のサイトです。内容・URLは掲載時のものであり、変更されている場合があります。
-
野原ホールディングス、スチールドアの製造バラ図自動化事業でシンテックと業務提携を開始
2021.12.07
-
『アキレス サラリア』 密着しても剝がしやすい透明軟質PVCフィルム 12月中旬より全国で販売開始
2021.12.07
-
VRパース空間で商品体験ができる 新WEBコンテンツ『タカショーVRパーク』が公開
2021.12.07
-
朝日ウッドテック、アネックス 床材の品番変更
2021.12.07
-
本社移転によりLIXILの働き方変革をさらに進化
2021.12.07
