冬の健康を意識したい暖房機器 温熱環境を整え 

エアコン1000万台時代から脱却

なぜ、いくつもの暖房機を使い続けるのか

住宅における断熱気密性能が不十分なために、能力は望まれるほどには発揮できない。このことは、少し考えれば十分にわかることである。例えてみれば暖かい湯を浴槽に入れても、浴槽の断熱性能が悪いと、すぐに冷えて浴湯は下がり、追い焚きしなければならない。浴槽の底の部分の断熱が悪ければ、底部が冷えて、素足が浴槽内に生じる温度差を感じる。

図1 近年の暖冷房機器の出荷台数推移とエアコンの占める割合※2

そこで、TOTO魔法瓶浴槽のように断熱性の高い浴槽が商品化され、浴湯を長い時間安定させることができるのである。

住宅において、断熱気密性能が十分でない場合には、容易に暖めた空気が部屋の隙間や開口部から屋外に逃げ、隙間風や壁面、開口部からの冷放射の影響で室内温度が安定せず、温度差が生じ、これを暖めるために多量のエネルギーを使う※1。

残念ながら北海道や東北の一部を除く日本の多くの地域で住宅が冬寒すぎることは、そこに住む人々は十分に身に染みていて、その対策としていくつもの暖房機を使い続けているのである。

採暖的な使用は続く

寒い日本の住宅は、過去には、火鉢、囲炉裏、こたつ等で寒さをしのいだ。その後、ガス、灯油、電気の普及により、多くの暖房機器が商品化され、ユーザーはそれを利用するようになった。しかし、その多くは身体や空間の部分を暖める採暖機器であった。ガス赤外線ストーブ、灯油ストーブ等に代表されるように、寒いときに身近な空間や身体の一部を暖め、それによって暖をとる。火鉢や囲炉裏よりも使用が便利になったが、本質は変わらない。

部屋全体のこと、他室を暖かくすることは、その暖房機の性能として考えない。温めたい場所だけ、その部分だけ温める。そうした器具が普及し、そうした使い方が浸透した。その後、ファンヒータやFF型ストーブ等が商品となり、また、セントラルヒーティング機器が出て、各部屋の暖房、家全体の暖房配慮がされるようになった。暖房機器のファンにより、温風で部屋全体を暖める。つまり一つの空間を意識した機器が開発され、空間の温度分布、温度の安定性を意識した設計となる。そこで、住宅の窓の下に設置すると窓からの冷気(コールドドラフト)を防げる、暖房機の吹き出し部の周りには障害物を置かず、温風が吹き出す方向や温風温度を意識する等の基本的な考えがもたらされる。

しかし、こうした設計においても、ユーザーは採暖機器としての使用を考え方の中心に置いた。部屋を一日中暖めるというよりも、その部屋に居るときだけ使うという間歇運転を中心に考えた。部屋の温度分布が多少異なっても、人が居るところが暖かければ良いという考えがそこにある。

これらの意識の根底には、暖房によるランニングコストがあった。部屋を十分に暖めたいが、冬の燃料費が気になり、経済的負担になる。痛い過去の経験から少し暖める以外には、なるべく使用しないようにする。こうしたことが生じる背景に、そもそも住宅の断熱気密性が悪い問題があるが、それは、ユーザーは意識しない。換気扇を回すと寒いので止めるとか、隙間風に対しては防止する手段を講じるが、暖かくするためには必要な時に暖房機を使う、しかし、その使用時間は可能な限り抑制する。また、寒くてもがまんする。

図1は、エアコンを含めた暖房機器の近年の普及推移である。普及の中心はエアコンと灯油ストーブである。1970年代、80年代は灯油ストーブが最も代表的な暖房機であったが、近年はエアコンの利用が進んで7割程度を占めるようになっている。

日本の住宅の断熱気密が未だ不十分であるとはいえ、2000年代以降省エネ化施策により住宅の断熱気密性能が向上し、また、集合住宅の気密性能が高いこともあり、暖房する部屋の空気を使用して、その部屋に燃焼排気ガスを排出する灯油ストーブ等の使用は次第に敬遠され、エアコンの利用が増えてきていることが分かる。※3

快適性が高いとされる床暖房の普及は期待不十分

断熱気密性の劣る住宅では、ファンヒータ等温風暖房機を使用しても、部屋の温度分布を良くするのは難しいことはすでに述べた。特にリビング等の床近傍の温度を高めることは、温風を直接吹き付ける部分以外は難しい。温風は容易に天井方向に流れてしまい、床近傍の温度を高めて均一にはしてくれない。しかし、何とか足元を暖めたいという欲求は強い。

床暖房は、こうした要望をかなえることができる。床面を温め、しかも30℃に達しない床面温度を保持するため、室内温度分布を均一にできる。また、温風などを発生させず、ほこりも舞い上げず、気流をほとんど感じさせない。しかも静かである。

こうした特徴から、暖房機器としての評価はすこぶる高い。一時期、床暖房はこれからの暖房様式として大いに期待された。図2に床暖房の普及状況を示す。大雑把にみると、現在は新築着工数の約1割に一部屋あるいは二部屋程度設置されるにすぎない。

図2 床暖房の出荷台数推移と住宅着工数との割合※4

この普及が進んでいない要因は、設置費用とランニングコスト、そして暖房としての使い方が、採暖的(即暖的)でないことがあげられる。床暖房は、部屋が寒いときにすぐに暖め、人が居なくなったとき、すぐに停止する機器ではない。立ち上げ時温まるのに少なくとも30分程度かかる。停止してもしばらく床面は暖かい。従って、計画的に暖め、計画的に停止する機器である。長い時間使用すれば部屋を均一に暖めることができ、部屋全体に快適感が広がる。そうした空間全体を意識した機器であるため、どうしてもある程度の時間とランニングコストはかかる。

従って、とにかくすぐ温めたい、ランニングコストはできるだけ安くというところでは選ばれることはない。床暖房は、住宅設計において設計者がその特徴を十分に理解して使用者の要望を把握して採用する機器である。断熱気密性能が悪い戸建て住宅の場合には、床暖房の敷設だけでは暖房能力が不足する場合が生じる。住宅構造や断熱気密性能等の省エネ化の程度を設計者は見極める必要がある。こうしたこともあって、現在は集合住宅のリビングを中心に普及が進んでいる。多少、断熱気密性能が劣っていても、戸建て住宅に比べ住宅全体の熱負荷が小さいので対応しやすい。床暖房の特徴が出せ、その価値も訴えやすい。ランニングコストも抑えることができる。

床暖房は、設置施工の手間もかかる。この点、電気式のほうがやりやすい。しかし、電気式は温水式に比べ、設置されるのは少ないのが現状である。その主たる要因は、立ち上がり性能とランニングコストである。近年、省エネ性の高いヒートポンプ式も商品化されたが、目立つ動きにはつながっていない。

暖冷房の未配慮空間
水回りについて

日本の住宅設計の中で、全く暖冷房が考慮されていないのは、浴室、脱衣室、トイレの水まわり空間である。キッチンは、リビングダイニングとの繋がりで暖冷房設計がされるが、浴室、脱衣室、トイレは区切られた独立空間で、廊下を介して位置が定められることも多く、暖冷房を行いにくい。設計者は、ほとんどの場合なんら考慮することはなく、ユーザーの判断に任せている。厳しくいえば、暖冷房の設計を避けている。しかし、この空間は、特に戸建て住宅の場合には、北側に位置することが多く、もっとも冬の寒さが堪える空間である。しかも裸になるもっとも無防備な空間である。本来きちんとした配慮がされ、暖めておくべき場所である。そこに対し何ら考慮がされないために、当然、そのひずみとして、冬季には浴室事故等が多く発生してしまう。住まいや暮らしを取り扱うものとして、ヒートショックで年間1.9万人以上が浴室事故でなくなっていると推計されるような現実を前に、何も具体策が示せていないことが、残念である※5。

図3は、浴室暖房機の出荷台数推移である。公開された統計数値がないため、調査会社データや業界データ、ヒアリング等を通じ独自推計を試みた。近年は、集合住宅を中心に浴室を衣類の乾燥空間として利用するとともに暖房としても利用できる機器が使われる。冬季に入浴する少し前に暖房しておくことで、脱衣室もふくめ、空間温度を比較的短時間に上げることができる。

しかし、その普及は始まったばかりである。

水まわり空間の暖冷房について、もっとも考慮すべきは、後期高齢者である。身体機能が衰えている中で、図4に示すような断熱気密性能の劣る古い住宅に住まわれる方が極めて多い。しかも、高齢者が住まわれる住宅ほど断熱気密性能は良くないことが分かっている。こうした高齢者が寒い環境の中で、しかもランニングコストの負担感を感じて暖房機を使用せず(リビングもあまり暖めないのに水回り空間はまったく暖房しない世帯も多い)、入浴して身体を温めてから布団に入るような生活にリスクが生じる。部屋の温度が低いことがそもそも問題で、部屋の温度を少しでもあげることが基本である。しかし、隙間風の多い住宅は、十分には空間を暖めてくれない。そして10℃にも満たない室内空間で寒さをしのぎ、更に寒い水回り空間(脱衣室等)で服を脱いで、熱めの湯に入る。

浴室における事故を減らすための対策や警告については、近年、様々な活動が行われるようになったが、後期高齢者の増加、住宅ストック改善の遅れ等から今後も事故増加が予想される。更に強い対策推進が求められるとともに、住宅に関わる関係者や設計者の意識改革が強く求められる※6。

暖房の後進国を脱するために

住宅における省エネ化の徹底は、今後、次第に進むものと考えられるが、住宅ストックの改善こそ、早急に行わなければならない。住宅設計の根本として暖冷房性能の在り方を再度検討し、水まわり空間を含めた屋内空間の具体策を練り、実行に移さなければならない。更には、高齢者を中心に冬季の室内環境改善を進めなければならない。少なくとも健康を害さない程度の室温として18℃以上の温熱環境で過ごすように働きかけたい。隙間風の多い住宅では、温度維持に苦労するが、開口部の断熱改善処理、隙間をなくす努力等を通じ、暖房機器を使い部屋を暖めてほしい。

いつまでもエアコンの出荷台数が1000万台を超えていることが良いのではなく、適切なエアコンの設置と普及、そしてその使用(他の暖房機を含めて)により、住宅の温熱環境が整えられることこそが重要と考える。

※1 断熱性能を高めることは基本であるが、気密性が悪いと断熱性能を良くしても意味のないものとしてしまう。このことは、「エコハウスのウソ 前真之 日経BP社」等参照。

※2 エアコンは、一般社団法人日本冷凍空調工業会自主統計データを用いた。簡易な電気暖房機器としてこたつや電気カーペット、電気ファンヒーター等で部分的に身体を暖める器具は広く使われているが、あくまでも補助暖房であり、この図には含めていない。ガスストーブ等都市部で使われているが、途中年度から統計処理されないようになった。

※3 灯油ストーブ等燃焼機器が室内で燃焼排ガスの存在を気にされずに使用されるということは、それだけ気密性能が悪いから可能であったともいえる。この場合に、暖かさを感じるためには、暖房能力を大きくして、温めているエリアの温度をできるだけ上げる必要があった。戸建て住宅における暖房機器の選定では、暖房能力が大であることが極めて重要であった。

※4 温水式床暖房のデータは、日本床暖房工業会の自主統計、電気式床暖房のデータは、一般社団法人日本電気床暖房工業会会員の自主統計であり、これらを用いた。件数換算は、33平方メートルを1件(20畳程度)としている。住宅着工数は、国土交通省統計による。

※5 消費者庁からは、「冬季に多発する高齢者の入浴中の事故に御注意ください」と、入浴前に脱衣室、浴室を暖めること等を求めている。人口動態統計分析により家庭の浴槽溺死者数11年間で7割増加し、65歳以上高齢者が9割を占めており、冬季に極めて多く発生していることを説明(75歳以上の後期高齢者の浴室溺死事故割合は65歳以上75歳未満の4倍に達する)。しかし、水回り空間に対しては、どのように暖房を行うべきかについて、参考となる基準も方法もほとんど示されていない。また、十分な研究すらされていないのが現状である。

※6 先に述べた「住宅における良好な温熱環境に関する調査研究報告書 平成30年7月 一般財団法人ベターリビング」を参照のこと。同財団ホームページに掲載されている。本報告書で、住宅改修における水回りの設計に資する温熱環境暫定水準案を初めて提案している。 

※7 総務省「住宅・土地統計調査」を用いて作成した。省エネ性が低いとされる2000年以前の建設住宅に住む割合が9割である。ほとんど断熱されていない住宅は半数以上を占めると推測。


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