賃貸住宅のZEH対応強化の動きが加速

戸建住宅に加えて、賃貸住宅においてもZEH対応強化の動きが加速している。住宅各社が相次いでZEH賃貸の新商品を発売、受注を大幅に伸ばす企業も出ている。第6次エネルギー基本計画で2030年度以降に新築される住宅はZEH水準以上の省エネ性能の確保を目指すことが示された。一方で、2020年度の集合住宅着工面積におけるZEH-Mの比率は約1.2％に留まり、対策が急務となっている。

ZEH賃貸で先行するのは積水ハウスだ。戸建住宅でのZEHの知見をベースに賃貸住宅のZEH化に挑戦。集合住宅では再生可能エネルギーを含む一次エネルギー削減率に応じて4種類のZEH（ZEH（100％以上削減）、Nearly ZEH（75％以上削減）、ZEH Ready（50％以上削減）、ZEH Oriented（20％以上削減、再生可能エネルギーを加味しない））が定義されているが、同社はZEH Ready以上を賃貸住宅におけるZEHと位置づけ、2017年に「シャーメゾンZEH」の販売を開始した。同社が賃貸住宅の居住者を対象に行った調査では、約半数以上がZEH賃貸に住みたいと回答。多くのオーナーの支持を集め、シャーメゾンZEHの2021年度受注戸数は前年度比約3倍の8501戸、累計では1万2307戸まで急増している。

この記事はプレミアム会員限定記事です。
プレミアム会員になると続きをお読みいただけます。