賃貸住宅のZEH対応強化の動きが加速
Housing Tribune Weekly Vol.581
戸建住宅に加えて、賃貸住宅においてもZEH対応強化の動きが加速している。住宅各社が相次いでZEH賃貸の新商品を発売、受注を大幅に伸ばす企業も出ている。第6次エネルギー基本計画で2030年度以降に新築される住宅はZEH水準以上の省エネ性能の確保を目指すことが示された。一方で、2020年度の集合住宅着工面積におけるZEH-Mの比率は約1.2％に留まり、対策が急務となっている。 ZEH賃貸で先行するのは…
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ハウジング・トリビューンVol.640（2022年8・9号）
特集：
ハウジング・トリビューンは、住宅事業者の商品開発担当者などを対象に、今後の住宅商品開発の方向性を探るアンケート調査を実施した。
「省エネ」、「再生可能エネルギー活用」、「木材利用」、「リサイクル」、「蓄エネ」、「防災・減災」、「温熱環境」、「空気環境」、「在宅ワーク」、「非接触」、「IoT・IT」、「家事支援」、「高齢者対応」、「子育て支援」、「リフォーム対応」、「長寿命化」、「高意匠」、「省施工」、「DIY」、「その他」という19項目の中から、商品開発を進めていく上で注力したいテーマを３つ選択してもらった。
また、その中でも特に注力したいテーマと、なぜそのテーマを選択したのか理由を聞いた。
アンケート結果から、あるべき未来の住宅像が浮き彫りになった。
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