ヤマダホームズ　スマートハウスをブランドの軸に

設備や仕様などをわかりやすくパッケージ化して提案するヤマダホームズ。
その中心の軸に据えているのがスマートハウス。
機能を強く、わかりやすく訴えることで受注に結びつけている。

ヤマダホームズがスマート化を軸足に据え商品開発、販売戦略を展開し、「ヤマダホームズといえばスマートハウス」（営業企画部スマートハウス推進課 廣瀬貴司課長）とのブランド化を強く進めている。

同社は23年10月に「YAMADAスマートハウス」を発売、翌24年の「CEATEC2024」には、省エネ推進、再エネ導入、LCCO2排出量削減による環境負荷低減を目指しLIXILと協働、さらに進化させた環境型スマートハウス「YAMADAスマートハウス」を展示した。

以降、同社はすべての住宅にLIXILの「Life Assist2」を標準仕様としている。現在、戸建住宅のラインアップは、セミオーダー型規格住宅「Y Limited（ワイリミテッド）」、カスタマイズ型注文住宅「ラシオ」、そして完全注文の「YAMADAスマートハウス」の3商品が主軸であるが、基本的にこれらすべてはスマートハウスだといっていい。

そして大きな特徴は、スマートハウスを完成した一つの形としてではなく、さまざまな設備機器、IoT機器などを組み合わせた複数のパッケージとして提案している点にある。大きく、創エネ、蓄エネ、省エネ、EV、エンタメ、健康、セキュリティ、繋がるIoTという8つのパッケージを設定し、「予算にあわせてユーザーが自由に選択、組み合わせできる」（廣瀬課長）ようにした。さらに設備機器やIoT機器も複数を揃え、グレードで選ぶことができる。例えば、蓄電池はニチコンのトライブリッド蓄電池「EVパワーステーション」、荏原実業のハイブリッド蓄電池「EJ1」、テスラの「Powerwall」を揃える。ヤマダホールディングスグループならではの家電事業の強みを生かした取り組みと言える。ユーザーの興味が高いのは創エネ、蓄エネ、省エネといったエネルギー系。太陽光発電搭載の意向は強く、PPAなども含めて提案を行っており、太陽光発電搭載率は50％を超えた。EVも年間10～20台は出ているという。また、エンタメや健康、セキュリティなどはユーザーのニーズにより分かれるという。

ちなみに「ラシオ」は、断熱、外装、内装、住設、喚気、スマートハウスの6種について「推奨仕様パッケージ」を含めた最大7グレードのカスタマイズパッケージを設定、健康やZEHなどに合わせたコンセプトパッケージとあわせて自由に選ぶことができる。

こうしたカスタマイズの家づくりは「試行錯誤のなかでユーザーのわかりやすさを重視した」（廣瀬課長）ものだ。

一方、同社の販売戦略は、HPなどで期間限定のキャンペーンを強く打ち出し集客を図ることが大きな特徴で、これもユーザーに対するわかりやすいアプローチと言える。キャンペーンは2カ月スパンで行っており、例えば、今年8～10月には「TESLA蓄電池キャンペーン」を実施、注文住宅成約者で太陽光発電3kW以上を搭載した人を対象に蓄電池プレゼントを行った。テスラ製の「Powerwall」を先着50台限定、ニチコン製の「EVパワーステーション」を先着20台限定という2コースを設定したものである。また、今年10～11月には「ZEH＋住宅キャンペーン」を実施、特典として太陽光発電システム7kWセットコースと同4kWセットコースの2コースを設定した。7kWコースは、太陽光発電に加えて断熱グレードアップ資金130万円分、全居室エアコン・カーテン・LED照明、キッチングレードアップの3つのコースを、また、4kWコースは太陽光発電に加えニチコン製トライブリッド蓄電池、全居室カーテン・エアコン・LED照明のフル装備＋内装グレードアップ資金70万円分、または洗面化粧台とバスルームのグレードアップの3コースを設定する。つまり、計6コースの特典から選ぶことができるわけだ。さらに特典2としてグレードアップ費用100万円も設定している。

これらの取り組みが奏功し、競合他社との勝率が向上するなど業績が上向きに。同社は24年3月期に前期の注文住宅の受注不振からの完工減で売上高804億円（前期比2・6％増）、営業損益28億2700万円の赤字であったものの、25年3月期は売上高917億1200万円（前期比14・1％増）、営業利益5億2300万円と増収、黒字転換した。足元でも建売住宅を含め月200棟ペースで安定してきたという。

CEATEC2025でさまざまな新たな提案

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