インフラとしてのスマートホームとは？　Matterが広げるエネルギー管理の可能性

大手テック企業などが参加し策定を進めるスマートホームの国際標準規格Matter（マター）が普及し始め、繋ぎたいものが当たり前に繋がる『スマートホーム2.0』への過渡期にある。
なぜ世界はスマートホームを求めるのか。日本の住宅業界にどのような変革をもたらすのか。
スマートホームのプロ集団、X‐HEMISTRYのCEO、新貝文将氏に、スマートホーム最前線を10回の連載で伝えてもらう。

前回の連載では、Matterが住宅の価値を向上させる「インフラ」になり得ると述べた。今回は、スマートホームがインフラとしてどのような価値をもたらすのかを、具体的なユースケースごとに複数回に分けて掘り下げていきたい。その第一弾は「エネルギー管理」である。

第2回の連載で「スマートハウス」と「スマートホーム」の違いについて触れたが、改めて整理すると、スマートハウスは主にハードウェア中心のアプローチ、スマートホームはソフトウェア中心のアプローチと言える。

日本国内で早くから導入が進んでいた「HEMS」型のスマートハウスにおける代表的なユースケースは、エネルギーの「見える化」であった。家庭内で消費している電力量や、太陽光発電などの発電量をリアルタイムに「数値」や「グラフ」で可視化し、「どの家電がどれだけ電気を消費しているか」「太陽光でどの程度発電できたか」といった情報を見ることで、住民の節電意識を高める狙いがあった。導入初期は「電力が見える」こと自体が新鮮で興味を引いたが、多くの場合、すぐに飽きられ、「3日で見なくなる」といった課題も指摘されていた。国が推進するZEHの要件にHEMSの導入が含まれていたこともあり、補助金などの政策誘導によって一定の普及は見られたが、「節電」はあくまで利用者の意識と行動に依存するため、「自動でやってほしい」という声に応えきれない仕組みでもあった。

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