GX志向型、超高級、アフォーダブル、小家族向け　社会と意識の変化をキャッチ　多彩な住まいの提案

カーボンニュートラルの推進、人口減少と少子高齢化の深刻化、物価高騰など社会が大きく変化するとともに、住宅市場が縮小していく中で、住宅各社は工夫を凝らし、多様な商品を生み出し続けている。
法改正や補助の充実を背景に住宅の省エネ化がさらに進むほか、アフォーダブルな住宅を供給するためのコスパ＆タイパ、コンパクト住宅の提案も活発化している。
2024年度に発売された新商品を通して、住宅開発のトレンドを追う。

法改正＆補助で省エネ性向上加速
ZEH超えのスペック続々

住宅業界の大きなトレンドとなっている省エネ性向上の動きは、24年度も活発だった。国は「2050年カーボンニュートラル」の実現に向け、25年の省エネ基準への適合義務化、30年のZEHレベルへの適合義務化を決め、脱炭素化を推進するための住宅性能の底上げを図っている。この動きに連動した支援制度も充実しているため、住宅業界の取り組みも増え続け、住宅の省エネ化は速いスピードで広がっている。

さらに25年度からは国土交通省、環境省、経済産業省の3省連携による「住宅省エネ2025キャンペーン」が始まる。その中で注目を集めるのが、「子育てグリーン住宅支援制度」の新築住宅対象に設けられた「GX志向型住宅」だ。断熱等性能等級6以上、再エネを除く一次エネ消費量削減率35％以上、再エネ含む一次エネ消費量削減率100％以上、HEMSの4つの条件すべてに適合する住宅で、一戸あたり160万円と手厚い補助が受けられる。24年度は、早くもこのGX志向型住宅に対応した商品や仕様が登場した。

ミサワホームは、木質系工業化住宅と耐震木造住宅において、GX志向型住宅の基準を満たす「スマートテックGXプラス仕様」を戸建、賃貸住宅商品のラインアップに追加した。

木質系工業化住宅の戸建住宅商品では独自の断熱仕様「スマートテック断熱120」を採用し、限られた壁厚（120㎜）で断熱等級6をクリア。開口部には「高断熱樹脂サッシ」、省エネ設備や創エネ設備の太陽光発電システムを組み合わせることで、一次エネルギー消費量を大幅に削減している。

木質系工業化住宅の賃貸住宅商品でもGX志向型住宅の基準を満たす性能を標準とし、10年先の新築物件との競争力を訴求していく。耐震木造住宅「MJ（エムジェイ） Wood（ウッド）」では、壁体内に断熱材を充填する「充填断熱工法」を採用して高い断熱性能を確保するとともに、気密処理をすることで、冬季の小屋裏や壁内結露などを抑制する。戸建、賃貸合わせてGX志向型住宅に早期に対応し、新たなニーズをつかむ狙いだ。

LIXIL住宅研究所ジーエルホームカンパニーは、GX志向型住宅に対応した新商品として、「海の家」、「山の家」を発売した。同社は、海外デザイン住宅をベースに2×6工法を標準仕様とした高断熱住宅を供給しているが、近年販売実績で半数以上を占める「WoodsHill～アーリーアメリカンスタイル～」において「海の家」、2024年4月に発売した「THE HANGOUT COTTAGE」において「山の家」をそれぞれ開発した。

大和ハウス工業は、24年7月から提供し始めた〝自由設計と規格住宅のいいとこどり〟がテーマの「Smart MadeHousing．（スマートメイドハウジング）」の中でGX志向型住宅にも対応し、新たなニーズに応える。

今や大手ハウスメーカーを中心に新築戸建てのZEH仕様は標準化しており、先を見据えたZEH以上のハイスペックな仕様や商品も続々発売されている。

三井ホームは、24年7月から内外ダブル断熱による断熱等級7の独自仕様「「MOCX THERMO（モクス サーモ）」の対応をスタートさせた。標準仕様である高性能グラスウールを壁内側に140㎜の厚さで充填していることに加え、壁外側に100㎜のフェノールフォームを採用し、断熱性能を向上させた。

旭化成ホームズは、断熱等級7の木造低層戸建住宅「Asu-haus（アスハウス）」を発売した。ネオマフォームで1階床から屋根まで建物を包み込み、屋根・外壁・床部および開口部に独自の断熱構造を設定した「ASU-断熱工法」を採用することで、国内最高レベルの断熱等級7を実現した。同社は、断熱材の増強や高強度アルミサッシの採用などにより、戸建全商品の断熱等級6の標準仕様化も実現した。

各社が富裕層ターゲットの高付加価値・高価格商品に注力

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