2021年度決算 ［住宅］

多くの企業が大幅な増収増益
戸建・賃貸の高付加価値戦略　海外事業などがけん引

2021年度の大手ハウスメーカーの決算は、売上高、営業利益共に過去最高を更新、増収増益となる企業が目立った。

戸建住宅・賃貸住宅の高付加価値戦略、コロナ禍で対面での営業提案が難しくなる中での、オンラインに特化した住宅商品の展開、さらに大きく伸長する海外事業などが、成長の原動力となり、業績好調に結びついている。

大和ハウス工業の2021年度決算は、売上高4兆4395億円、営業利益3832億円となり、過去最高、2期ぶりの増収増益を達成した。米国での戸建住宅事業や、国内の賃貸住宅管理事業が堅調に推移したことに加え、物流施設を中心に開発物件売却が順調に進捗し、業績に寄与した。

積水ハウスは、国内外の戸建事業・賃貸住宅事業が好調に推移し、売上高は2兆5895億円（前期比5.8%増）、営業利益は2301億円（同23.4%増）となった。戸建住宅の高付加価値戦略などが奏功し、ウッドショックなどの資材高騰のマイナスの影響を吸収して増収増益を達成した。

旭化成ホームズは、売上高7865億円（同22.0%増）、営業利益706億円（同18.4%増）となり、ともに過去最高を更新。連結売上高が7000億円を、営業利益が700億円を超えるのはそれぞれ初となる。

戸建の大型化、賃貸の高付加価値化・大型化を推進する戦略が奏功。また、海外事業部門の売上高は、同483.6%増の1463億円、営業利益は75億円と大幅な増収増益を達成した。

積水化学工業 住宅カンパニーは、売上高5151億円（同6.2%増）、営業利益353億円（同15.6%増）の増収増益となった。新築住宅、リフォームの受注が回復したほか、まちづくり事業や不動産事業が寄与し、増収。営業利益については、部材価格高騰の影響を受けたが、販売数量の拡大とコスト削減が寄与し、増益となった。

戸建住宅を高付加価値化
ZEH化、LCCM化も加速

セグメント別に見ていくと、戸建住宅事業は、高付加価値戦略を強化し、実績を上げる企業が目立った。

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