地盤解析の実績が累計200万棟を突破　安全性、経済性を両立した新工法・サービスも

ジャパンホームシールドは、地盤調査・解析の実績が累計200万棟を突破した。
膨大な地盤情報と共に、高度な解析技術により、安全で経済的な地盤対策を提案。地盤調査・解析のスタンダードとして、住宅事業者から高い支持を得ている。
累計200万棟突破を期に、どのように進化していくのか。斉藤武司代表取締役社長に聞いた。

──2021年12月に、地盤調査・解析実績の累計が200万棟を突破しました。

1993年に地盤調査の業務をスタートしてから29年、延べ3万社の住宅事業者に選ばれ、ここまでの道のりを歩んでくることができました。

大きな転機となったのは、2000年に施行された住宅品質確保促進法（品確法）です。住宅の品質や性能の確保を目的として、住宅事業者に住宅瑕疵担保責任が義務付けられました。地盤に関する安全基準も強化され、建物だけでなく、建物を支える地盤にも注目が集まり、地盤調査の重要性が高まっていったのです。さらに2009年の瑕疵担保履行法により、地盤調査を実施する動きに拍車がかかりました。

また、大規模地震など自然災害に起因する、地盤トラブルが全国各地で発生する中で、住宅を建てる前に地盤のリスクを読み解き、対策を取ることが重要だという意識が、住宅事業者、一般消費者の間で浸透してきていることを感じています。

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