住宅商品開発担当者に聞く あるべき未来の住宅像

ハウジング・トリビューンは、住宅事業者の商品開発担当者などを対象に、今後の住宅商品開発の方向性を探るアンケート調査を実施した。
「省エネ」、「再生可能エネルギー活用」、「木材利用」、「リサイクル」、「蓄エネ」、「防災・減災」、「温熱環境」、「空気環境」、「在宅ワーク」、「非接触」、「IoT・IT」、「家事支援」、「高齢者対応」、「子育て支援」、「リフォーム対応」、「長寿命化」、「高意匠」、「省施工」、「DIY」、「その他」という19項目の中から、商品開発を進めていく上で注力したいテーマを3つ選択してもらった。
また、その中でも特に注力したいテーマと、なぜそのテーマを選択したのか理由を聞いた。
アンケート結果から、あるべき未来の住宅像が浮き彫りになった。

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「省エネ」、「木材利用」、「防災・減災」が上位に
あらゆる面で環境負荷低減の取り組みが必須に

脱炭素実現へ省エネ住宅を進化
健康維持増進効果の訴求が鍵に

住宅事業者に、これからの住宅商品開発で重視するポイントを聞いたところ、大手ハウスメーカーを中心に、約40社から回答を得た。最も多かったのが「省エネ」で、27社が回答した。

国が掲げる2050年の脱炭素化に向けて、住宅分野にも大きな変革が求められており、こうした中で、住宅事業者は、これまで以上に省エネ住宅の取り組みを加速する。

アンケートでは、「品確法の省エネ等級も変わり、顧客の注目度も今以上に上がってくると予測される。また、脱炭素社会に向け、住まいとして注力していく中で一番わかりやすいため、省エネ、断熱性能の向上が課題だと考える」（ライフデザイン・カバヤ）、あるいは、「脱炭素社会の実現が急がれる中、住宅の省エネ仕様は欠かせないことだと考える。実際に、昨年末全160棟が竣工したノココタウンでは2×6構造や高断熱性能Low−Eペアガラスを採用することで、少ない冷暖房利用で快適に過ごせる住戸に仕上げるなど、省エネ性能にこだわっており、全棟がBELS5つ星を取得している」（リストホームズ）といった回答が寄せられた。

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