太陽光発電への期待に水を差さないために

カーボンニュートラルを目指す動きが国をあげて進められるなか、住宅分野でもさまざまな取り組みが進む。今後の方向性を検討するなかで、大きな焦点となったのが太陽光発電だ。「脱炭素社会に向けた住宅・建築物の省エネ対策等のあり方検討会」がとりまとめたロードマップでは、2030年までに「戸建住宅への６割設置」、2050年までに「設置が一般的」を目指すとし、設置促進を強く進める姿勢を打ち出した。東京都が住宅などの中小建築物での設置義務化の検討を始めるなど、太陽光発電のマーケット拡大に強い追い風が吹き始めている。

住宅への太陽光発電の導入は、2009年の余剰電力買取制度の開始、そして2012年の固定価格買い取り制度開始により一挙に広がった。その拡大の過程で問題になったのが、設置による雨漏り事故だ。（一財）住宅リフォーム・紛争処理支援センターへの太陽発電に関する相談は2009年に急増している。急増する太陽光発電の設置に施工体制が追いつかず、知識や経験に乏しい施工者が屋根材に穴をあけ、防水シートを破るといったケースが雨漏り事故を引き起こしていると指摘された。

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