住まいのスタンダードになる宅配ボックス

“新しい生活様式”で必要不可欠に

コロナ禍のなか、暮らしが大きく変わりつつある。外出の時間が減り在宅の時間が増えることで、住宅にはこれまで以上の楽しさや暮らしやすさが求められている。政府が“新しい生活様式”を唱えるまでもなく、多くの人は新しい環境のなかで暮らし方を変えつつあるのである。

こうしたなかで注目される商品が「宅配ボックス」だ。

できるだけ “密な空間をつくらない” “密な空間を避ける” ことから買い物の回数が減り、また、非対面で買い物ができることからネットショッピングなどが増加している。

再配達の急増という社会的課題のなかでクローズアップされてきた宅配ボックスは、新たなニーズを踏まえて市場を拡大しそうだ。

今、住まいのスタンダードとなりつつある「宅配ボックス」にスポットを当て、最新の商品をクローズアップした。

2050年へのカウントダウン

PV、ZEH賃貸、100％再エネ街づくりなど2050年までの「脱炭素社会」の実現に向け、社会が大きく動き出そうとしている。
政府は2030年度までに全国で少なくとも100か所の地域で先行して「脱炭素」を達成し、多くの地域で2050年を待たずに「脱炭素」を実現する方針だ。
住宅分野でも省エネ基準適合義務化、ZEH・LCCM住宅の普及拡大、太陽光発電の導入拡大に向けた施策の検討がなされている。
こうした動きを受け、今後、住宅への太陽光発電の導入や、ZEH賃貸、脱炭素まちづくりなどの“住宅脱炭素化マーケット”が本格的に拡大していきそうだ。

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