お知らせ ◆無料会員の新規登録に不具合が発生する場合がございます。ご登録いただいた後に確認のメールが届いていない場合、お手数をおかけし恐縮ですが再度ご登録の手続きをお願いしております。  ◆ハウジング・トリビューン最新刊Vol.629(2021年20号)好評発売中です   ◆有料会員サービス「Housing Tribune Online Premium」がスタートしました (2021.4)  ◆ハウジング・トリビューンが注目する注目の業務改善ツール 一覧はこちら (2020.10) ◆住宅産業総合誌「ハウジング・トリビューン」は隔週金曜発売。ご購入・年間定期購読はこちら建材・設備情報サイト「スマテリアル」は福井コンピュータアーキテクトの「3Dカタログ.com」と連携しています(2019.12)

マルホン、西日本エリア開拓に向け福岡ショールーム開設

マルホン 代表取締役社長 加藤拓 氏

無垢木材を活用した高付加価値提案で差別化 無垢フローリングを中心に内装建材の開発・製造・販売を行うマルホンは福岡に西日本エリア初となるショールームを開設した。同社の加藤拓代表取締役社長は「高付加価値の無垢木材を活用した内装空間全体のコーディネート提案でファンを増やし、西日本市場の需要を開拓していきたい」と話す。 マルホン 代表取締役社長 加藤 拓 氏 ──西日本エリア初となるショールームを福岡に開…


続きを読むには…

この記事は、無料会員向けコンテンツです。
会員登録をすると読むことができます。

会員の方はログイン

Housing Tribune最新刊

住宅産業総合誌「ハウジング・トリビューン」は隔週金曜日発売。年間購読者には電子版News Report「Housing Tribune Weekly」を配信しています。

ハウジング・トリビューンVol.631(2021年22号)

特集:

2030年住宅への設置率6割は可能か
初期費用、条件不利地域へのソリューション

国は2030年に住宅での太陽光発電の設置率6割を目標とする考えを示した。
現状の設置率は1~2割とみられ、非常に高い目標と言える。
100万円以上を必要とする「高額な初期費用」や、十分な発電効率を得るのが難しい「条件不利地域」といった課題があるなか、住宅事業者は設置率6割に向けてどのように取り組んでいけば良いのか──。
住宅太陽光発電マーケットの最前線を追う。

目次を見る

関連記事

2020.2.28

ハウジング・トリビューン Vol.594(2020年4号)

"チャイルドイノベーション"のチカラ

2020.2.14

ハウジング・トリビューン Vol.593(2020年3号)

住宅産業を革新するBIMの可能性