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プレハブ住宅化率の意味

アールシーコアは、これまで手作業で建てていたログハウスの小屋組み作業にプレハブ化手法を導入、屋根の垂木やドーマーの壁をパネル化、工場で生産することで現場作業の簡略化を図った。同時に物流なども見直すことで10日間の工期短縮を実現した。

労働力不足や働き方改革などを背景に、住宅の現場施工の合理化の取組みが加速している。あらためてクローズアップされているのが「工業化」というキーワードだ。

工業化住宅=プレハブ住宅は、高度成長期、住宅の大量供給が求められるなかで誕生した。住宅を工場で生産することにより一定の品質を確保でき、大量に、安くつくることができる。当時、今後の住宅はプレハブ住宅にとってかわられるという見方さえあった。

プレハブ住宅業界はわが国の住宅産業をリードする存在としてリーダーシップを発揮、世界に類を見ない業界として発展してきた。

その歴史の中で度々問われたのが着工戸数全体に占めるプレハブ住宅の割合である「プレハブ住宅化率」である。昭和37年度に0.8%であったものは年々着実に増加し、平成3年度には21.5%と2割台に達した。しかし、その当時にして、すでに「なぜ、もっとプレハブシェアは伸びないのか」という議論がなされていた。

今、この数字が持つ意味とは何だろうとあらためて考える。もちろん、プレハブ住宅各社が集まるプレハブ建築協会がシェアを重視するのは当然である。しかし、以前から在来木造住宅や2×4住宅においても大手企業はパネル化など工業化手法を取り入れ、地域のビルダーでもプレカット材の活用は珍しいものではなくなっている。さらに最近ではウッドステーションが設立され、大型パネルを用いた在来木造住宅の高度工業化、高度情報化の推進を打ち出し注目を集めている。

一口にプレハブ住宅といっても軽量鉄骨軸組、コンクリート、木質パネルなど工法はさまざま。このなかに在来軸組プレハブや丸太組プレハブが加わっても何ら違和感はない。むしろ、プレハブ業界が培ってきたノウハウが住宅産業全体へと広がってきたという捉え方もできるのではないだろうか。

今、既存のプレハブ住宅も含め、新たな住宅生産システム構築が求められているのは確かだと思う。

アールシーコアは「ログハウスにおいてこれまでない取組み」として工業化手法を導入、工期を大幅に短縮した

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ハウジング・トリビューンVol.631(2021年22号)

特集:

2030年住宅への設置率6割は可能か
初期費用、条件不利地域へのソリューション

国は2030年に住宅での太陽光発電の設置率6割を目標とする考えを示した。
現状の設置率は1~2割とみられ、非常に高い目標と言える。
100万円以上を必要とする「高額な初期費用」や、十分な発電効率を得るのが難しい「条件不利地域」といった課題があるなか、住宅事業者は設置率6割に向けてどのように取り組んでいけば良いのか──。
住宅太陽光発電マーケットの最前線を追う。

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