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2018.6.22

ハウジング・トリビューン Vol.559(2018年12号)

CLTの現在地 更なる普及へ向け立ちはだかる壁は?

建築基準法上でCLTを用いた建築物の一般設計法を定めた2016年の告示制定から2年以上が経つ。

この2年の間に、全国でCLT製造工場が増え、CLT関連告示の改正や、接合金物の開発、さらにCLT活用に対する補助制度の拡充など、CLTをより使いやすくする環境整備が進んだ。
また、実際に住宅、非住宅分野でCLTを採用する動きも着実に広がっている。

CLT建築の事例などから、CLTの採用により構造設計、意匠設計上どのようなメリットを得られるのかを明らかにするとともに、更なる普及拡大に向けてどのような課題があるのかCLTの現在地を浮き彫りにする。

CLTの現在地 更なる普及へ向け立ちはだかる壁は?

ハウジング・トリビューン Vol.559(2018年12号)

発行元:創樹社  価格:1200円+税

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目次

HTʼS EYES

住まいと自動車の関係
人生100年時代の切り札

CLTの現在地
更なる普及へ向け立ちはだかる壁は?

TOPICS&NEWS

バスルームを癒しの空間に リラックス効果を高める工夫が続々登場
米国不動産への投資事業が活発化

リバースモーゲージ本格普及の兆し
ノンリコース型、担保割れ保証で提携など 環境整備が進み、地方へも拡大

特別レポート 積水ハウス 施工ロボット開発の最新現場から
ロボットで住宅をつくる時代へ 深刻化する労働力不足への処方箋

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タカショー 代表取締役社長 高岡伸夫 氏
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こだわりインテリア空間のつくり方
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連載

新・住まい学 「関係人口と住まい」【後編】ローカルジャーナリスト 田中輝美氏
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CLOSE UP

エンジョイワークス クラウドファンディングで空き家再生へ
サンワカンパニー ネットによる建材・設備の販売が好調
日本アクア 既存製品を組み合わせた空調システムを開発

FLASH

積水化学工業 FIT終了を踏まえVtoH搭載住宅を深化
ポラスグループ 宅配ボックスに自動録画機能
総合地所 「時短」をテーマに大規模マンション開発
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河村電器産業 小世帯集合住宅向けの宅配ボックスを発売

Channeling Data

国土交通省「平成30年版 土地白書」
東京商工リサーチ「主なシェアハウス業者の動向調査」
マクロミル「HoNote通信vol.125」

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ハウジング・トリビューンVol.633(2022年1号)

特集:

閉塞感のその先へ

2022年の幕が上がった。
新型コロナウイルスの感染拡大は沈静化の様相を呈しているが、まだまだ予断は許さない。
脱炭素社会実現に向けた具体的な動きはいよいよ本格化する。
風水害をはじめとする自然災害対策は待ったなしだ。
社会環境の変化のなかで地方活性化の取り組みも活発化し始めている。
2022年は住宅産業のなかでどんなマーケットが拡大し、ビジネスチャンスとなるのか──。

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