積水化学工業　太陽光発電搭載住宅の64%でゼロエネ達成

積水化学工業が2016年に引き渡した太陽光発電を搭載したセキスイハイムのうち64%がZEH相当以上のゼロエネルギーを達成していることが毎年実施する調査で分かった。大容量の太陽光発電の導入がエネルギー収支、光熱費収支の両方にプラスのメリットがあることなどを訴求し、ユーザーメリットの維持に努めたい考えだ。

同社は、2016年に引き渡した太陽光発電（PV）を搭載したセキスイハイムのうち、2951邸の2017年1～12月の消費電力量・発電電力量・電力量収支について、設置されているHEMSのデータを活用し分析し、調査結果をまとめた。国のZEH基準では、家電のエネルギー消費量を除いて、エネルギー収支をゼロとすることを求めているが、今回の同社の調査結果を見ると、家電込みエネルギーゼロ邸①が42%、ZEH相当邸②が22%に達し、ZEH相当以上のエネルギーゼロ邸（①、②の合計）は64%となった。「前年に比べてほとんど変化がなく限界値に近づいている。何も手を打たなければ、この水準で推移していくだろう。エネルギーゼロ達成率の低い寒冷地や、斜線規制によりPVの搭載が難しい都市部の狭小地向けなどの提案を地道に強化していく必要がある」（同社）。また、家電込みエネルギーゼロ邸の年間光熱費収支を見ると、マイナス3501kWh/年（中央値）を達成、年間光熱費収支では、17.3万円（中央値）の黒字となった。光熱費がゼロ以下となった家の割合は、前年調査より5ポイント低下し65%となり、エネルギーゼロ達成率64%とほぼ同じ水準であった。

「売電単価の下落、売電単価の高騰要因で、今後も光熱費収支は厳しくなってくることが予想されるが、大容量のPVの導入により、エネルギー収支、光熱費収支の双方にメリットがあることなどを訴求し、ユーザーメリットの維持に努めたい」（同社）。

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