TOTO 2022年度までの新中計を策定

リフォーム、海外、新領域で売上7200億円へ


TOTOは2022年度までの新しい中期経営計画(中計)を策定した。国内の住宅設備事業についてリフォームを中心に継続的に伸ばしていくことに加え、海外事業や新領域事業などの拡大を図ることで、売上高7200億円を目指す。

TOTOは2018年度から2022年度まで5ヵ年の中期経営計画「TOTO WILL 2022」を策定した。売上高については2017年度計画の6000億円から2022年度には7200億円に、営業利益については540億円から800億円に引き上げる。

主力の国内の住宅設備事業については、売上高は2017年度の4330億円から2022年度は4500億円に、営業利益は310億円から360億円を目標とする。新築分野の減少分をリフォーム分野でカバーし、国内の住宅設備事業全体では成長を目指す。

まだ伸びしろのあると考えるリフォーム分野については、“安心” の訴求に力を入れていく。2018年度にその決意を表す「リモデルあんしん宣言」を発信し、需要を開拓する。TOTOでは2003年に「リモデル新宣言」を発し、単なる設備の交換にとどまらない付加価値の高いリフォームの提案を強化してきた。だが、リフォームの手順や工事業者、施工後のイメージ、工事金額などが分からず、消費者の中には不安を抱いている人も多い。このため、今後は付加価値提案に加えて、安心の訴求にも一層、力を入れていく。具体的な取り組みについては明らかにしていないが、2018年4月から消費者が安心して購入できるリフォーム提案のプロジェクトをスタートさせる。

TOTOの売上計画と投資計画
TOTOの売上計画と投資計画

中国でウォシュレット拡販
高品質セラミックを新たな柱に

一方で、新中計では海外事業を成長分野の新機軸として、一層強化していく方針を掲げた。特に、好調な中国の住宅設備事業については、売上高を2017年度の715億円から2022年度には1060億円に、営業利益を181億円から250億円に引き上げる。そのために、ウォシュレットの更なる拡販を図り水栓金具の品揃えを拡充することでブランドイメージを高める。「中国ではいよいよウォシュレットの普及期に差し掛かるので、様々なプロモーションを仕掛けていく」(喜多村 円社長)。

住宅設備以外の新領域の事業も強化し、本格的に第3の柱に育てていく。売上高を2017年度の292億円から2022年度には500億円、営業利益を19億円から90億円に伸ばす。

新領域事業の中では、衛生陶器のノウハウを活かし、ハイテク分野で使うセラミック製部品を開発・製造・販売する事業が特に好評だ。「生産が追い付かない状況。IoT関連の通信機器でTOTOのファインセラミックでないといけないという指名買いが増えている」(同)。今後も、研究開発への投資を積極的に展開していく予定だ。

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