（一社）LIVING TECH協会とルームクリップ、スマートホーム意識調査を発表

（一社）LIVING TECH協会とルームクリップは6月30日に都内で開催されたイベントにて、2020年から継続するスマートホームに関する意識調査の最新レポートを発表した。イベントではアマゾンジャパン Echo・Smarthome事業部の丸山舞事業部長、アイロボットジャパン マーケティングコミュニケーション部の望月陽二郎部長、SwitchBot 日本事業部の北島祥ビジネスデベロップメントマネージャー、Nature マーケティング/データサイエンティストの中間隆晃氏、ルームクリップ RoomClip住文化研究所の水上淳史主任研究員がスピーカーとして登壇した。

日本のスマートホーム・スマート家電所有率は海外市場と比較して低いが、最新の１万人規模のアンケート調査では認知度が46.2％、導入経験率が15.1％となり、市場は普及の岐路とされる「キャズム（16％）」超えの目安に迫っている。かつては製品価格やアカウント登録の手間、初期設定の難しさが高い障壁となっていたが、設定プロセスの簡略化により導入のハードルは低下傾向にある。生活者の関心は、当初の「新しい体験」への期待から、日々の小さな悩みやストレスを解消して生活の質（QoL）を向上させる実用的な活用へと変化。ガジェットとしての先進性よりも、子育て世代などの個別具体的な生活課題を解決することに重点を置く市場戦略へのシフトが不可欠となっている。

モデレーターを務めた（一社）LIVING TECH協会の長島功事務局長は「スマートホームの普及を爆発的に加速させる要素は3つある。1つ目は、ガジェットからの脱却を象徴する『デザイン・インテリア性』の向上だ。ファブリック調のコードや、石の形、木目調といったインテリアに馴染む製品が増えており、感度の高い層へ『おしゃれなスマート家電』としてアプローチできる環境が整いつつある。2つ目は『AIの活用』。調査ではすでに約6割のユーザーがプライベートで生成AIを利用しており、スマートホームの最大の障壁である初期設定や操作の煩雑さがAIによってクリアになれば、リテラシーを問わず一気に市民権を得るだろう。そして3つ目が、AndroidやiPhoneといったOSの垣根を越えてアプリなしでも簡単に繋がる統一規格『Matter』の普及だ。これら3つの要素が噛み合うことで、繋ぎたいものが当たり前に繋がる世界が実現し、市場は爆発的な普及フェーズへ移行すると確信している」と語った。