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2017.3.15

立ち上がる”木造スケルトンビジネス” インタビュー 変わる木造住宅のつくり方

法政大学 デザイン工学部建築学科 教授 網野禎昭 氏

日本の木造住宅でもプレファブ化の流れが加速
部品の複合化により付加価値を付けやすく

大工不足、高齢化問題を背景に、躯体施工の請負サービスが脚光を集めている。さらに現場工事に依存しない木造住宅づくりを目指し、プレファブ化を進める事業者も現れ始めている。こうしたプレファブ化による木造住宅の建て方は、すでにヨーロッパで広く普及している。ヨーロッパの木造建築に詳しい法政大学の網野禎昭教授に、日本の木造住宅のつくり方が今後どのように変わっていく可能性があるのか聞いた。

――ヨーロッパでは、木造住宅の建て方としてパネル工法が普及していると聞きます。

ヨーロッパ、特にオーストリアの木造住宅の分野では、いわゆる柱、梁構造というものは、ほとんどなく90%以上がパネル工法です。一方、日本の木造住宅を見ていると、在来軸組の存在感が非常に大きいと感じます。在来軸組の仕様規定というものがあまりにも社会に大きな影響を与え、広範に根付いているがために、マイナーチェンジしかできないと言ってよいかもしれません。特定の企業が展開するクローズドシステムとしてのプレファブ工法というものは色々生まれましたが、それはあくまでクローズドなものであり、木造住宅のつくり方というのは、そんなに多様化していません。在来軸組で合理化が進んだのは、主にプレカットですよね。

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特集:

2030年住宅への設置率6割は可能か
初期費用、条件不利地域へのソリューション

国は2030年に住宅での太陽光発電の設置率6割を目標とする考えを示した。
現状の設置率は1~2割とみられ、非常に高い目標と言える。
100万円以上を必要とする「高額な初期費用」や、十分な発電効率を得るのが難しい「条件不利地域」といった課題があるなか、住宅事業者は設置率6割に向けてどのように取り組んでいけば良いのか──。
住宅太陽光発電マーケットの最前線を追う。

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