グラスウール断熱材各社モデル住宅法への対応を促進

グラスウール断熱材メーカーが、外皮性能及び一次エネルギー消費量を計算する新たな評価方法であるモデル住宅法への対応を進めている。

モデル住宅法は、省エネ性能の計算を簡易化するために国が新たに設けた評価方法。2021年4月からの省エネ基準適合の説明義務化により、住宅事業者は建物の省エネ基準の適否を判断し、その結果を建築主に伝えることが求められる。省エネ基準の適否を判断するには、計算プログラムを使用した複雑な計算が必要となるため、それよりも簡易に省エネ基準の適合が判断できる評価方法の整備が進められている。モデル住宅法は、簡易に省エネ基準の適否が判断できる評価方法の一つ。断熱材や開口部の熱貫流率、省エネ設備に設定された指数を用いて、簡易シートで計算する。外皮面積の拾い出し、多項目に渡るWebプログラムへの入力といった、本来の計算で必要な工程を省けるのがメリット。

モデル住宅法は、現在、準備段階として試行版が公開されており、省エネ基準説明義務化の開始と同時に正式版が出される予定となっている。

グラスウール断熱材メーカーでは、このモデル住宅法に対応し、断熱材製品ごとの熱貫流率の一覧表をカタログや自社HPで公開している。

さらに、旭ファイバーグラスとパラマウント硝子工業では、断熱材だけではなく、開口部の熱貫流率、暖冷房設備や換気設備といった省エネ設備の指数まで含めてモデル住宅法に対応した「仕様例」として示し、建材流通事業者や住宅事業者に向けた提案を開始している。現在、試行版での対応であり、今後出される正式版にも対応していく。

目前に迫る説明義務化に向け、工務店・ビルダーへの支援を積極化させる。