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動画で見る「設計担当者が住んでみたい断熱性能の住宅」とは?

パラマウント硝子工業、動画コンテンツ「PARAチャンネル」に注目

  Presented by パラマウント硝子工業

パラマウント硝子工業が、公式のYouTubeチャンネル「PARAチャンネル」を開設し、24時間いつでもどこでも気軽に視聴ができる動画コンテンツづくりを強化している。エンドユーザーにも関心を持ってもらえるように、グラスウール断熱材を使用した住宅の快適性や心地よさを伝えるコンテンツの充実を図り、ファンづくりにつなげていきたい考えだ


YouTubeのパラマウント硝子工業の公式チャンネル「PARAチャンネル」。エンドユーザーも意識して動画コンテンツの充実を図る。

コロナ禍により、家で過ごす時間が増加
住宅の快適性向上の観点から、エンドユーザーの視聴も想定したコンテンツを提供


パラマウント硝子工業がYouTubeの公式チャンネル「PARAチャンネル」を立ち上げ、動画コンテンツの充実化を図っている。
同社は、「省エネ基準適合の説明義務化や、脱炭素化に向けた住宅の省エネ化の加速といった動きとは別に、コロナ禍により、家で過ごす時間が長くなるのに伴い、住宅の快適性向上の観点から、省エネ性能について関心を持つユーザーが増えてきている」として、YouTubeを活用した情報発信を強化し、工務店などのプロユーザーだけでなく、エンドユーザーの視聴も想定したコンテンツづくりに注力する。

「PARAチャンネル」の動画コンテンツのカテゴリーは、大きく分けて「パラマン館」「製品説明」「行政施策の解説」「パラマウント硝子工業の会社説明」の4つだ。

キラーコンテンツは「パラマン館」
週ごとの温熱環境を発信

PARAチャンネルの中でも、キラーコンテンツとして位置付けるのは、「パラマン館」だ。

キラーコンテンツとして位置づける「パラマン館」
動画は、同社メインキャラクターのパラマン君がナビゲートする

「設計担当者が住んでみたい断熱性能の住宅」をコンセプトに、2019年11月、福島県須賀川市本社・長沼工場の敷地内に開設した断熱体感棟で、屋根・天井、壁に同社の主力の高性能グラスウール断熱材「太陽SUNR」を多用するなどして、外皮平均熱貫流率UA値3・0を実現。ほぼ1〜3地域のG2 レベルが体感できる。隙間相当面積C 値は0・3となっている。また「充填のみを扱うビルダーに付加断熱を知ってもらうきっかけ」を狙い、「パラマン館」の断熱仕様のモックアップも展示している。

当初は、工務店がエンドユーザーを案内し、高断熱住宅のショールーム代わりに活用してもらうことを想定していたが、コロナの感染拡大で、そうした利用が難しくなった。

そこで、動画コンテンツの「パラマン館」では、週ごとの、パラマン館の各居室の温熱環境と外気温の変化の動画やデータなどを示し、グラスウール断熱材を使用した住宅の快適性や心地よさが視覚的にわかるように工夫して、エンドユーザーにもわかりやすい動画コンテンツの制作に力を入れていく考えだ。

また、パラマン館の断熱の仕様や施工の留意点などを屋根、天井、壁の部位別に解説する動画もアップしており、住宅事業者へ向けた技術的な情報も提供している。

パラマン館の屋根・天井の施工など、技術的なポイントを解説した動画もアップしている。

「製品説明」の住宅向けの動画コンテンツでは、北海道の住宅断熱材市場でトップシェアを持つピンク色が目印の高性能グラスウール断熱材「太陽SUN」シリーズや、ZEHなどにも対応できる次世代のスタンダード品として販売を強化する「ハウスロンZERO」といった主力商品を紹介する。

太陽SUNRやハウスロンZEROを始めとして、同社の住宅用グラスウール断熱材、非住宅向けグラスウール製品を紹介する動画も充実している。

「行政施策の解説」では、簡易に省エネ性能を計算できる「モデル住宅法」「グリーン住宅ポイント制度」の解説動画を公開し、住宅事業者の住まいづくり提案を支援する。

同社 営業本部 業務推進の田中英明 部長は、「コロナの感染拡大が落ち着き、対面での営業活動ができるようになっても、補助的に動画コンテンツを使用することで、国の施策や、当社の断熱材の特長などを、より分かりやすく説明できる。ぜひ、当社のPARAチャンネルを積極的に視聴して欲しい」と話している。

公式YouTubeチャンネル PARAチャンネル

https://www.youtube.com/channel/UCVXPTmBySVNzTcHw1xo8GRQ/videos

パラマウント硝子工業

https://www.pgm.co.jp/

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ハウジング・トリビューンVol.628(2021年19号)

特集:

住産業はどう対応する?

社会が大きく変わりつつある。
環境対策は待ったなしの緊急課題で、脱炭素社会の実現に向けた取り組みが急展開している。
少子高齢化は、わが国の人口構成を大きく変え、これまでになかった社会を迎えつつある。
また、地震や台風などの自然災害の激甚化・頻発化は気候変動への対策とあわせ、その対策が強く進められつつある。
さらにコロナ禍は、働き方改革やデジタル化を好むと好まざるとにかかわらず、強制的に進めることになった。
こうしたなかで人々の暮らしも変わりつつある。
生活を支える住産業は、こうした変化にどのように対応していくのか──。
各省庁がまとめた白書をベースに、さまざまなデータを紐解いた。

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