国産間柱材を枠組壁工法に活用へ　東京木場製材協同組合が研究プロジェクト

東京木場製材協同組合は、枠組壁工法に、在来軸組工法の国産間柱材を活用する研究プロジェクトを進める。

枠組壁工法は、パネルを組み立てる、壁、天井が一体となったモノコック構造の合理化工法だ。2024年は北米発祥のツーバイフォー工法が我が国で一般工法としてオープン化されてから50年の節目であった。2024年度の全住宅着工数に占める割合は12.1％と前年度比でプラス0.6ポイントになり、また、持家に占める割合は 13.7％と過去最高値を更新するなど、近年存在感を高めている。ただし、施工基準や施工方法が詳細にルール化されているため、原則、2×4材や2×6材など寸法の決まった枠組材しか使用することはできないという制約もある。

一方で軸組工法の間柱は、日本全国の多くの製材工場で生産されており、乾燥・製造が容易である点などのメリットもあり、日本で最も調達しやすい建築材料ということができる。間柱材（45㎜×105㎜）と、2×4材（38㎜×89㎜）はサイズに共通性はないが、その間柱材を部材の種類が少なくて済む枠組壁工法で枠組材の代わりに使いパネル化することができれば、応急仮設住宅など緊急時の需要増加などの解決策になる、との考えから研究プロジェクトをスタートした。また、木材は脱炭素社会に向けて世界的に需要が高まっている資源であり、需給により調達が不安定になる製品でもある。間柱材を枠組壁工法に活用することができれば、枠組壁工法用の部材生産の裾野が広がり、国産材活用に寄与することができる。

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