お知らせ ◆無料会員の新規登録に不具合が発生する場合がございます。ご登録いただいた後に確認のメールが届いていない場合、お手数をおかけし恐縮ですが再度ご登録の手続きをお願いしております。  ◆ハウジング・トリビューン最新刊Vol.629(2021年20号)好評発売中です   ◆有料会員サービス「Housing Tribune Online Premium」がスタートしました (2021.4)  ◆ハウジング・トリビューンが注目する注目の業務改善ツール 一覧はこちら (2020.10) ◆住宅産業総合誌「ハウジング・トリビューン」は隔週金曜発売。ご購入・年間定期購読はこちら建材・設備情報サイト「スマテリアル」は福井コンピュータアーキテクトの「3Dカタログ.com」と連携しています(2019.12)

SDGs

えすでぃーじーず

2015年9月の国連サミットで全会一致で採択された「持続可能な開発目標(Sustainable Development Goals)」のこと。

国際社会全体の開発目標として、2030年を期限とし、貧困、飢餓、保健、教育、ジェンダー、水・衛生、エネルギー、成長・雇用、イノベーション、不平等、都市などの17の分野で目標を設定している。様々な分野で持続可能な開発目標を示しているため、企業はCSVに取り組んでいくうえでの参考にできる。

このキーワードを含む記事

木造建築推進の先にある未来とは 改正木促法、識者はこう見る

法政大学 デザイン工学部建築学科 教授 網野禎昭 氏/東京大学 生産技術研究所 教授 腰原幹雄 氏

2021.10.27

「国産材の家認定制度」スタート

山側と住宅事業者の連携を加速

進化するフローリング

デザイン面、機能面で高まる付加価値

2021.10.15

ナイス、国産材トータルコーディネートフェアを開催

「人と環境にやさしい次世代のZEH」を実現可能な「国産プレミアムパッケージ」を提案

Housing Tribune最新刊

住宅産業総合誌「ハウジング・トリビューン」は隔週金曜日発売。年間購読者には電子版News Report「Housing Tribune Weekly」を配信しています。

ハウジング・トリビューンVol.631(2021年22号)

特集:

2030年住宅への設置率6割は可能か
初期費用、条件不利地域へのソリューション

国は2030年に住宅での太陽光発電の設置率6割を目標とする考えを示した。
現状の設置率は1~2割とみられ、非常に高い目標と言える。
100万円以上を必要とする「高額な初期費用」や、十分な発電効率を得るのが難しい「条件不利地域」といった課題があるなか、住宅事業者は設置率6割に向けてどのように取り組んでいけば良いのか──。
住宅太陽光発電マーケットの最前線を追う。

目次を見る