CLT関連告示解説書

CLT関連告示の逐条解説に加え、構造設計例を付録として収録したもの。2016年に施行されたCLT関連告示だが、よりCLTなどが使いやすくなるよう(一社)日本CLT協会は国土交通省などに対してCLT関連告示の改正を要望し、現在、改正作業が進められている。比較的容易な許容応力度計算で、設計の自由度、建築できる範囲が広がる見込み。今年度中に出る予定の告示改正の成果はCLT関連告示解説書などに反映される。