ZEHプランナー

自社が受注する住宅のうちZEH(Nearly ZEHを含む)が占める割合を2020年度までに50%以上とする事業目標を掲げ(一社)環境共創イニシアチブにより登録された住宅事業者。

国では2016年度に「ZEHビルダー登録制度」を開始したが、2018年度からは「ZEHビルダー/ZEHプランナー登録制度」に変更した。設計事務所などから「ビルダー」という表現がそぐわないとった声も寄せられたため「ZEHプランナー」の名称も利用できるようにした。