キーワード  | 2014.10.24

全国工務店協会

ぜんこくこうむてんきょうかい

(一社)JBNが組織名に新たに加える名称。これまで通りJBNも継続するが、「工務店による工務店のための組織」であることを印象付けるために全国工務店協会という名称も加える。

(一社)JBNは、2009年8月に前身の(一社)工務店サポートセンターから名称変更する形で現在の名称となり、自他ともに認める工務店業界を代表する組織として活動を推進している。

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住宅産業に影を落とす 新型コロナウイルスの災禍

部品の受注停止・納期延期、住宅受注への影響も

その他 |  2020.3.2

(一財)日本建築センターがSDGsガイドライン策定、普及推進

中小工務店でもSDGsに取り組む動き加速へ

インタビュー |  2019.10.8

(一社)JBN・全国工務店協会 大野年司 会長

地域工務店こそSDGsに取り組むべき

Housing Tribune |  2019.9.27

ハウジング・トリビューン Vol.585(2019年18号)

空き家対策最前線 回りだす官民連携の自立モデル

その他 |  2019.5.22
行政 |  2019.5.7

東京ゼロエミ住宅の詳細明らか

事業スタートは秋以降 ZEH補助との併用は不可

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ハウジング・トリビューン Vol.603(2020年14号)

特集:

受注力向上、働き方改革、脱・展示場も

コロナ禍のなか、オンラインでの集客・接客の提案が活発化、もはや住宅・不動産業界でも取り組みは必須となりつつあり、多くの事業者が提案に力を入れている。

VRやウェビナー、オンライン展示場など、様々な提案が活況で、これらをうまく使うことで受注力アップに結びつけ、過去最高の業績を上げる事業者も出てきた。

オンライン集客・接客は新型コロナウイルス感染症対策だけでなく、場所に縛られないことで、「遠方でも気軽に住宅を検討できる」「子どもがいても家で検討できる」などの利点で顧客満足度の向上が期待でき、営業の効率化で働き改革にも貢献するなど様々なメリットがあることに加え、展示場を主軸とした従来の住宅営業のかたちを変える可能性もある

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