気密が当たり前の時代へ　高断熱住宅に必須の気密をどう取る

住宅の高断熱化を背景に、気密性能の重要性が再認識され始めている。
高断熱化を進めても、気密性能の低い住宅では、熱損失が大きく、冷暖房効率が低下する。
気密を確保する部資材だけでなく、気密測定にも注目があつまる。

高断熱住宅の拡大に伴い、気密の提案が盛り上がりを見せている。

25年4月から改正建築物省エネ法が施行され、省エネ基準適合義務化がスタートする。さらに30年までにZEHレベル（断熱等級5）への引き上げ、義務化が予定されており、国は補助事業で住宅高性能化を強力に後押しする。24年度の補正予算案には子育てグリーン住宅支援事業（新築）としてZEHを上回る性能を備えたGX志向型住宅への補助が設けられた。例えば、戸建住宅では断熱等性能等級6以上かつ一定の一次消費エネルギー量の削減が求められる。

住宅の高断熱化が急速に進むなか、断熱性能と両輪となって住宅の性能を支えるのが気密だ。気密性能は、住宅性能表示制度に位置付けられておらず、国の基準は存在しない。しかし、高断熱住宅実現への方法、また、断熱等級以外での差別化要素として、様々な理由から住宅事業者の気密への関心が高まっている。

マグ・イゾベールの魚躬大輝 住宅商品戦略マネージャーは、気密の難しさとして、「気密性能は施工の品質に依存するため、住宅を建てるまで性能を測ることができない」点があるとする。図面の段階で数値を出せないため、普及のネックとなっているようだ。

一方で、住宅知識が豊富な〝プロ施主〟と言われるような施主の間では、気密についての意識が高くなっている。「先ほどの話の裏返しになるが、〝プロ施主〟の間では確実に気密が確保されているかが、丁寧に施工してもらえたかのひとつの指針になっている」と話す。

同社は、親会社である世界最大級の建材グループ、サンゴバンの強みを生かし、調湿気密シート「イゾベール・バリオ エクストラセーフ」などで構成するヨーロッパ由来の気密システム「イゾベール・バリオ シリーズ」などを展開しているが、22年から行っているオンラインセミナーの効果もあり、商品の認知度の高まりを感じているという。特に、断熱材メーカーである同社が気密部材を取り扱っている点で、断熱と気密、2つの重要な要素を同時に手配できる簡易さが、市場に受け入れられているのではないかと分析している。

日本住環境も、「大手のハウスメーカーが全棟での気密測定を掲げたり、工務店やビルダーでも『C値いくつ以下をお約束』と銘打ったり、営業トークに気密のワードが入るようになってきた」（営業統括本部 総合企画部 昆克実 主任）と、気密への関心の高まりを感じている。数年前から、気密に関しての問い合わせが増えており、「施主からの要望に応えるためにはどうしたらよいか」という内容も多いという。

また、札幌市や鳥取県など高性能住宅に対する独自の補助制度を行う地方自治体では、その要件に気密性能の項目を設けている。補助を利用する場合、必然的に気密に取り組まなければいけない環境になっている。

隙間を埋める気密部材の提案相次ぐ　　

気密への意識が高まっているなかで、住宅の隙間を埋める気密部材がその存在感を強めてきている。特に、基礎であればコンクリートと木、開口部であれば木とアルミや樹脂、というように素材が変わる部分は隙間ができやすい。

日本住環境は、基礎断熱用の気密材として「天端リスト」を用意している。基礎と土台の間に挟んで施工するもので、中空形状のチューブ型パッキンとなっており基礎の不陸にも追従しやすい。

また、「天端リスト」同士のジョイントがしやすく、気密欠損が起きにくい。「中間測定で基礎の気密に欠損があると分かったら、すでに施工済みの床下に潜り込んで一液ウレタンで補修を行う必要があり、その負担を考えると初めから気密を取りやすい製品を使用していただくのが間違いないと思う」（昆 主任）。また、窓まわり用のEPDM製パッキン「リーチ窓用」も展開する。

マグ・イゾベールが展開する気密パッキン「ノルシール」は、基礎土台や、サッシ周りに使用できる気密部材だ。

特徴的なのが、ポリ塩化ビニルを基材とした独立気泡構造のシーリング材で、高いシール特性（水密性、気密性）を持つ点。低荷重、低圧縮状態でも高い気密性能を有し、不陸や乾燥収縮が生じた部分に対しても、低い通気度で気密を保つことができる。同社は、他業種の様々なメーカーと適材適所で協業しながら住宅の高性能化を支えていきたいとしており、高性能住宅へ向けた提案活動を行っていく。

エービーシー商会は、1液タイプの発泡ウレタンフォーム「インサルパック」を展開している。特に気密性能を高める商品として提案に力を入れるのが、低発泡タイプの「エラスティックフォーム」と、防蟻性能を持つ「防蟻フォーム」だ。「気密部材も様々な商品が市場に投入されている今、差別化要素のある高付加価値のものが注目されやすい」（インサル事業部 佐藤佳信課長）。4月からはじまる省エネ基準の適合義務化により一定水準の断熱性能を持つ住宅が一般化するなかで、気密性能で差別化を図ろうとする住宅事業者も少なくない。

「インサルパック」は、配管まわりやボード系断熱材の継ぎ目、窓まわりなどに吹き付けるウレタンフォーム。「エラスティックフォーム」は、1.1～1.2倍程度の発泡倍率で、膨らみすぎないのが大きな特徴。硬化時間が早く、次の作業に進みやすいことに加え、施工箇所が変形し過ぎないことから窓まわりの気密施工に適し、施工後の余剰箇所をカットする仕上げ作業も不要だ。

一方、「防蟻フォーム」は、発泡ウレタンフォームに防蟻性能を付与したもので、防蟻と断熱を同時に処理することができる。

住宅のつくり方が高断熱へシフトするなか、気密が必要な部位が増え、同社商品の使用量も増加しているといい、ガンタイプの需要が伸びている。異なる部位の施工は日にちをまたいで行われることから、使いまわしができる点が魅力となっている。

例えば、基礎断熱では天端部分に結露防止の目的で使用するため、床断熱よりも使用量が増えるという。一方で、床断熱でも、玄関やふろ場の基礎断熱部分に「防蟻フォーム」を使用するケースが増えているという。「温暖化でシロアリ被害が寒冷地でも発生していることもあり、北海道などでも採用が出始めている。気密を取りながら防蟻をできることは大きな訴求ポイントとなっている」（佐藤課長）。

また両商品とも、断熱性能を有するため、断熱材の継ぎ目などの施工には相性がいい。省人化の策として、ウレタン吹付業者が気密を目的としてサッシ周りのウレタン充填なども行うことも増えているといい、ウレタンでの気密を行っていない住宅事業者にいかに知ってもらえるかを重要視している。昨年11月に出展した展示会では、初めて即売での商品の動きがあったとして、全体的な気密への注目度の高まりを感じているという。

一方、提案を行う中では、「既にC値の目標はクリアしている」という住宅事業者も多くなってきているといい、気密に取り組んでいる事業者とそうでない事業者での二極化が進んでいるようだ。「発泡ウレタンの存在は知っていても、ホームセンターで売っているものとプロ仕様品の違いや、付加価値品についてはまだまだ知られていない」（佐藤課長）として、展示会や他社との合同セミナーなどを通して商品の認知度向上を図る。同社は、「住宅価格が高騰するなかで、高い買い物だからこそ性能はしっかりしたものをという消費者は増えていくのではないか」とみる。

ボード気密施工は一定性能を出しやすい　　

構造用面材で気密を確保する「ボード気密」という考え方も定着してきている。

こうしたなかで硝子繊維協会が提唱するのが、「GWS工法」だ。

住宅の各部などに①石膏ボードの張り上げ施工、②構造用面材などの外張り、③剛床構造の採用を行うことで、気流止め材施工の省略・筋交いを減らすことによる施工性の向上、防火性、壁耐力、気密性、防音性の向上などが可能になる。

日本住環境は、24年11月にボード気密用テープ「BKガードA」の一般販売を開始した。

「BKガードA」は構造用面材に貼るだけの簡単気密部材。構造用面材は釘ピッチの確認が必要だが、「BKガードA」は半透明色で釘ピッチの確認がしやすい。また、面材の粗い面にもしっかりと貼り付けられる粘着力と、ボード間の凹凸に追従しやすい伸縮性がある。「棟数が多い住宅事業者は、抱えている職人も多いので品質の統一が難しい。特に工法として、既に構造用面材を使用している事業者には、誰でも一定の性能を出しやすいボード気密を提案したい」（昆 主任）とする。気密施工に慣れていない事業者には、ボード気密工法が適しているという。また、4号特例の縮小に伴う壁量の増加により、施工しやすい構造用面材を採用する事業者が増える可能性も見込んでいる。

「地震の多い日本において住宅の耐震は必須事項。せっかく構造用面材を使うのであれば一緒に気密のことを考え、BKガードAを活用してほしい」としている。

断熱材に気密シートの別張りが増加　　

気密性能を向上するために、広がりつつあるのが、グラスウール断熱材に防湿気密シートを別張りする方法。グラスウール断熱材は、防湿層でくるまれた〞袋入り〟のものが一般的だが、各メーカーはより気密を取りやすいように、防湿層でくるんでいない裸のグラスウールに、気密シートを別張りする方法を推奨している。

この等級6＋レベルの達成には、裸のグラスウールに防湿気密シートを別張りする施工を推奨している。袋入りのグラスウールの場合、柱や筋交いによって縁が切れないように施工しなければならないが、気密防湿シートを別張りする方法を取れば、柱の上からシートを張ることで一体的に気密を取ることができ、より高い気密性能を実現できる。

マグ・イゾベールは、住宅の高断熱化の動きの中で、断熱等性能等級の6と7の間を目指す「等級6“＋”（プラス）」のプロモーションの展開する。

また、より高いレベルの住宅では防湿＋透湿の性能を持つ可変透湿気密シートにも注目が集まる。夏季の温度が上昇するなか、空調で冷やされた室内と外気の温度差で、壁内が結露する夏型結露のリスクが高まっている。気密の高い住宅ほど、湿気の逃げ場がなくなるため、こうしたリスクへの対策が重要となっている。

マグ・イゾベールの、「イゾベール・バリオ エクストラセーフ」は、年間を通じて湿度を調整できる調湿気密シートで、近年販売を伸ばしている。普段は防湿の性能を持つが、周りの湿度が高くなると水分子を通す性能に変わり夏型結露を防止する。「ヨーロッパでは、調湿気密シートが気密シート市場の約半数を占める。先進的なヨーロッパの知見をいち早く日本市場に投入して、ようやく注目されるようになってきた」（魚躬マネージャー）。

「イゾベール・バリオ エクストラセーフ」と木材・プラスチック留めを接着する「マルチテープSL」もヨーロッパのものを販売しているが、一度貼ると剥がれにくい強力さが強み。実際の現場で実演することで、住宅事業者に安心できる商品であることをアピールしている。気密の長期性能確保には必須の商品になると期待する。

産業用プラスチック資材の製造・販売を行う酒井化学工業は、ポリエチレン製の防湿気密シート「ハウスバリアシート」、可変透湿気密シート「すかっとシートプレミアム」の2種類の気密シートを製造販売しているが、両商品とも売上が前年比で約1.5倍に伸びているという。「住宅の断熱性能が高まるなか、気密がしっかりしないと断熱材が十分な機能を果たさないという認識が広がり、気密にこだわる住宅事業者が増えている」（常務取締役 笹本洋一 営業開発部長）。4月からの省エネ基準適合義務化が迫るなかで、住宅事業者の間で断熱施工の見直しが進み、これまで気密シートを使用していなかった工務店やビルダーなどからの採用が増えているという。

「ハウスバリアシート」は、住宅用プラスチック系防湿フィルムのJIS規格であるJIS A 6930に適合していることがポイントで、性能が担保されている安心感から、大手ビルダーやハウスメーカーなどの採用が増えている。24年12月には、新たに10㎝角の格子とJISの番号を印字したクリアタイプを品揃えした。「防湿気密シートは無地のものしかなかったが、格子柄を印字すれば切断しやすくなるのではと製品化した。また、JIS規格適合品であることを印字すれば、施工現場に施主が立ち会った際の事業者への信頼にもつながるのではないかと考えた」（笹本部長）。　

一方で、可変透湿気密シート「すかっとシートプレミアム」は、夏季の透湿性能はもちろんのこと、冬季の防湿性能への評価が高い。高性能住宅を目指す事業者が使用することが多いため、透湿抵抗値までこだわっている事業者も多いが、その抵抗値の高さから寒冷地での採用が増えてきている。

併せて「すかっとシートプレミアム」はパラマウント硝子工業へ供給しており、パラマウント硝子工業では「太陽SUNR すかっとシート プレミアム」の名前で展開している。こうした連携も強めながら、温暖地を含め全国で採用拡大をさらに図っていく。

住宅事業者に対しては、壁内結露について非定常熱湿気同時移動解析プログラム「WUFI pro」を用いてさまざまな気象条件下での3年間のシミュレーションを実施している。地球温暖化により亜熱帯化している日本では、冬の防露に加え夏の防露にも配慮が必要になってきている。その判断材料として提案している。

気密性能の確認へ測定ニーズも高まる　　

気密部材と同様に、気密測定へのニーズも高まっている。

ヤマイチ（富山県富山市、廣瀬貴志社長）によると「気密測定の相談は例年増加傾向で、24年は前年の2倍程度の相談があった」（平林篤 事務局リーダー）という。特に施主からの問い合わせが増え、相談の3割は施主からのものだとする。「住宅系YouTuberの方が当社製品を紹介してくれた流れでの問い合わせや、施主経由で住宅事業者に依頼するケースもある」。

同社は、気密測定器「ドルフィン2」を販売している。大きな特徴は、軽量でコンパクトな点。重量は従来機の約半分の8㎏で、トートバッグに収納して持ち運ぶことができ、搬入時に家を傷つける心配も軽減する。タッチパネルでの操作で、初心者にもわかりやすい。測定データをその場でUSBメモリに保存しパソコンにデータを取り込み、必要項目を入力すれば報告書の作成も行える。デジタル化によって、気密測定のルール変更などが生じた際も即座に対応できるという。スマホに操作画面を映すこともできるため、施主立ち合いで測定する場合や、携帯で数値を見ながら瑕疵確認をする際に便利だ。

また、「ドルフィン2」はJIS規格で認められており、精密な測定が可能。測定方法を一般測定とJIS準拠測定の2つから選択できる点も他にはない特徴だ。JIS準拠の測定では、屋外の風の影響を加味して3回連続で測定を行い平均値で計算する。これにより、より精度の高い数値を出せる。

同社は気密測定業務と測定方法基準のスタンダード化を目的に、22年6月に、日本気密測定推進協会を立ち上げた。気密測定器を販売するなかで、測定の依頼や、気密施工の仕方が分からないという悩みを聞き、気密測定器を売ることが良質な住環境に繋がるゴールではないと気づいたという。気密測定の方法に関しても、測定事業者によって方法にばらつきがあり正しく測定が行えていない事業者も多い。「気密測定のルールが決まっていないなか、測定器のメーカーとして、正しい測定方法やノウハウ支援、技術提供を行うことが必要だと感じた」（平林リーダー）。

22年6月から本格的な活動を開始、気密測定業務の請負いや、セミナー開催、SNSを通じた情報発信などを行う。現時点で測定事業者、ビルダーなどからなるパートナー会員が130社、住宅関連メーカーからなる賛助会員が15社の計145社が会員となっている。パートナー会員は、気密測定の事業化を目指す「測定事業者」と、気密測定の内製化を主な目的とする「ビルダー等」に分けられ、「測定事業者」には協会に測定の依頼があった場合に業務紹介が行われる。パートナー会員になるには、ヤマイチの気密測定器の購入が条件。月に一度、1泊2日の導入研修会を開いており、測定器を購入したばかりのパートナー会員にモデルハウスなどを使いながら気密測定の方法などを説明する。また、賛助会員と共同でWEBコラボセミナーを開催し、会員に対して気密施工のポイントや換気と気密の関係や情報を発信する。

測定品質の一元化に向けては、独自のマニュアルを作成し、導入研修会で配布している。気密測定では、目張りの場所など明確化されていない部分も多く、現場での対応力が求められるが、その場合の対応の仕方などを協会がサポートする。協会のルールに則って気密測定を行った事業者へは保証書を発行する。協会という第三者の立場でチェックを行うことで測定業務に箔がつき、提案力の強化につながる。自治体の補助制度にも気密の項目が設けられ始めているなかで、測定品質は重要になってくるのではないかと需要の拡大を見込む。

マツナガ（東京都練馬区、松永潤一郎社長）は、24年2月に新タイプの気密測定器「シーチア」を発売。ものつくり大学の松岡大介教授の発案で、キッチンのレンジフードに取り付けて測定ができる簡易の気密測定器だ。住宅の気密と気密測定を一般的に広げることを目的に、〞手軽さ〟を重視して開発された。

レンジフードに測定器がついたビニールのフードカバーをマグネットや養生テープで取り付けるだけで済み、設置時間は従来の約3分の1以下。総重量は7㎏程度。価格は、従来品の半分以下と極力測定への負担を減らした。「高性能住宅では窓の数が少なかったり、高い場所にあったりと、測定がしにくくなっている」（松永社長）が、「シーチア」であれば、どんな住宅でも簡単に測定が可能だ。また、スマホ専用アプリを使い、画面の指示通りに情報や測定数値を入力するとC値や通気率などが表示される。将来的には、アプリを活用した気密の情報発信など、使用用途を拡大したい考えだ。

測定は、レンジフードの弱・中・強の切り替えボタンにより3点で行う。JISでは5点測定を求めているため公的な数値にはならないが、「シーチア」で測定を行い収集した27棟のデータを分析し、必要十分な測定結果が得られているとする。また、レンジフードの吸い込み口を目張りすることで5点以上のデータを測定すればJISへの対応も可能となっている。

一方で同社は、「0.2や0.3といった数値を競うのではなく、気密の意味をきちんと理解して、一定以上の基準を満たしているか確認することが大切」（松永社長）だとし、今まで気密測定を行っていなかった事業者へのハードルを下げ、気密測定を始めるきっかけにしたい考えだ。実際に、気密測定を行っていないことを施主に伝えたところ、話がなくなってしまった事業者もいるといい、今後ますます気密測定を行っているかは同業他社と戦うための最低ラインとして必要になるのではないかとしている。

購入事業者の中には、中間測定はもともと持っている測定器で行い、完成測定は仕上げを傷つける心配が少ない「シーチア」で行うという使い分けをしている事業者も存在する。

また、職人不足が深刻化するなかで、手軽に測定を行える「シーチア」は省人化にも貢献できるとする。こうした「シーチア」のメリットを積極的にアピールしていきたい考えだ。

＊　＊　＊

住宅の断熱化が加速するなか、追いかける形で気密性能についても認知度が拡大してきている。一方で、UA値やC値の数字に必要以上に捉われず、住宅全体で住み心地のよさを考えることが大切なのは言うまでもない。

そのためにも、気密がさらに一般化し、当たり前のものとして普及していくことが求められる。