JHF、6年ぶりにフラット35住宅仕様実態調査を公表

（独）住宅金融支援機構（JHF）は、【フラット35】住宅仕様実態調査を公表した。更なる住宅の省エネ化が求められる中で、断熱材、窓などの高性能化が一段と進んでいることが分かった。

JHFは、【フラット35】の検査を受けた一戸建て木造住宅の仕様について、「【フラット35】住宅仕様実態調査」を5年程度おきに実施。今回、前回調査（2017年度）から6年ぶりに調査結果（速報版）を公表した。調査対象は2022年4月から2023年12月までに【フラット35】の設計検査に合格した全国の木造軸組工法の新築一戸建て住宅。適合証明検査機関（100機関）にJHFが協力を依頼、適合証明業務により保管している設計図書をもとに住宅の仕様などについて調査票を記入してもらう方法で調査を行った。調査件数は2633件。なお、今回の調査内容の詳細は6月中旬にJHFのホームページで公開する。

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