ヤマダホームズ、グループシナジーを最大化したスマートハウス

近未来スタンダード住宅「YAMADAスマートハウス」を発売した。創エネ・蓄エネ・省エネ設備の他、アップデートできる統合アプリを標準実装。50年ローンなども用意し「20代から持てる次世代へ住み継ぐ住まい」として訴求する。

YAMADAスマートハウスには、太陽光発電システム、V2H、動く蓄電池としての電気自動車（EV）を標準装備することで、環境にも配慮しかつ災害に対応する“自給自足の生活”、次世代の暮らしを提案する。ヤマダデンキでは近年、一部の店舗でEVの販売も開始しており、今回のYAMADAスマートハウスでは、EVも標準で装備した。

2023年9月にヤマダホームズの代表取締役兼社長執行役員COOに就任した清村浩一氏は、「電気は“買う”時代から“つくる”時代に変わってきている。『クルマはすでに持っているので新たに購入することは考えていない』、『EV車はまだ考えていない』というお客様はいらっしゃるが、太陽光発電システム、V2H、EVの3点セットで賢くエネルギーをコントロールする次世代の暮らしを提案していきたい。多様な要望に応えられるようにEVの車種も増やしていく。最上のものをワンストップ、ロープライスで提供できることも当社ならではの強みになる」と話す。

リンクジャパンと連携
IoTプラットフォームを標準採用

また、リンクジャパン（東京都港区、河千泰進一代表取締役）が開発・提供するスマートホーム統合アプリ「HomeLink（ホームリンク）」を標準採用する。ハウスメーカーが戸建注文住宅全棟にホームIoTプラットフォームを採用するのは国内初の取り組みとなる。家電や住宅設備の制御はもちろん、ホームセキュリティやHEMS、オンライン診療、家事代行、ヘルスケアサービスなど、これまで複雑な仕組みであったものもワンアプリで利用できる。ヤマダが提供するサービスも同アプリ内で利用が可能。ひとつのアプリにシステムを統合することで、家電購入、リフォーム依頼、保険申込、車検申請などにも対応し、より満足度の高いサービスを提供する。関連事業者と連携しコンテンツ、サービスも順次拡大していく。「例えば見守り機能を実装し、訪問介護事業者と連携すれば、物件を介護付き高齢者住宅に進化させることができる」（同社）。

---

この記事は会員限定記事です。
無料会員になると続きをお読みいただけます。