ウッドワン、環境貢献で商品のCO2固定化量を“見える化”

無垢材を扱うウッドワンが、地球温暖化の防止に向け、木質建材のCO2固定化量の見える化を実施した。1990年から行っている植林経営を通じ、木材利用を促進することで脱炭素化をさらに進めていく。

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ウッドワン（広島県廿日市市、中本祐昌代表取締役社長）は、これまで建材業界で先駆けて環境貢献への取り組みに力を入れてきた。

同社が販売する「ピノアース」シリーズは、自社森林由来の「ニュージーパインR」（ラジアータパイン）を使用しており、フローリングや内装ドア、階段、収納、キッチンなど、豊富なラインアップを揃え、無垢の木で統一した上質な空間コーディネートを可能としている。なかでも、デザインにこだわったフローリングは好評で、木目がほぼ平行に並ぶ「柾目」の木取りによって、反りと狂いを抑えるとともに、均一で真っすぐな美しい木目のラインを特徴とし、木目を立体的に浮き立たせる「浮造り仕上げ」を施すことで、自然の木ならではの、上質な素材感を引き出す。

木材利用の促進ならびに環境貢献への取り組みをさらに加速させるため、「ニュージーパインR」を加工製造した無垢木質建材のCO2固定化量の見える化を実施、22年度発刊のカタログおよびHP上で閲覧可能なデジタルカタログに掲載した。昨年、林野庁が公表した炭素貯蔵量の表示に係るガイドラインに対応したもの。

まずは、「ピノアース」シリーズのドアとフローリングを商品ごとに設定、「地球環境に貢献できる商品として、住宅事業者やエンドユーザーのニーズは高まっていく」（同社）と見ており、「環境貢献の意識を高めていきたい」（同社）と話す。

今後は、棚板やキッチンなど「ニュージーパインR」を使用した他製品への拡充を検討することも視野に入れているという。

こうした上質な無垢材商品の提供を可能にしたのが、自社所有による森林の経営だ。世界的に原木輸出を規制する動きが始まり、将来的な供給を懸念し、1990年にニュージーランドに現地法人を設立、持続可能な社会の実現に向け同国政府が植林・伐採を行う森林の経営権を取得した。これにより付加価値の高い“無垢材”の安定供給を可能とし、現在は約4万haの森林経営を行っている。

同社が扱う「ニュージーパインR」は、スギやヒノキといった日本の固有種が約60年の周期で伐採と植林を繰り返すのに対し、植林から30年ほどで直径60㎝程度まで成長することが特徴で、「自社で植林した木が伐採期を迎えている。良質な無垢材を広く普及していきたい」（同社）と意気込む。ウッドショックをはじめ、木材供給において不安定な状況が続くなか、“自社森林”由来の無垢材の安定供給を通じ、今後も環境貢献への取り組みに力を入れていく。