頻発する自然災害からの回避は　過去から考える住まう場所選び

新型コロナと住まいと災害【前編】

新型コロナウイルス感染拡大から端を発した、テレワークや遠隔授業などをはじめとした暮らしの変化。一足飛びに地方居住者が増えるのか。そして頻発する自然災害に住まい手や行政はどう対応すればいいのかを近畿大学建築学科准教授でリノベーションなどを手掛けるSPEACパートナーの宮部浩幸氏に聞いた。

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──新型コロナウイルス感染拡大から密を避けるために都会から地方に移り住むという話もありますが。

新型コロナウイルス感染拡大から、テレワークやオンラインを使った遠隔授業が増え、通勤・通学を高い優先順位に置いた、これまでの住む街の選び方が変わってくるでしょう。密にならないということで、田舎が、これから注目されるという見方もありますが、それにはちょっと懐疑的です。暮らしは家の中だけでは完結できません。飲食店や買い物、気分転換ができる施設や自然なども必要で、ただ密にならなければ、どこでもいいわけではありません。こうした要素がそろっている場所であれば注目されるでしょう。

大学で建築を教えていますが、最初に学生に考えてもらうことがあります。「住宅を買うイメージを持ってみてください」と。そうすると、ほとんどの学生が新築の庭付きの戸建をイメージします。住まい手の価値観が変わってきているなどと言われている中で、新築戸建への人気は根強くあります。その新築戸建住宅をどこに建てるかですが、多くは都心ではありません。郊外ですね。

一方で、どういう場所に住みたいのかを尋ねると、やはり会社が近いとか、遊ぶ場所が近くにあるとかという意見が目立ちます。日々の暮らしを楽しく過ごし、アメニティーの充実している場所を望んでおり、新築戸建を建てる場所と、住みたい場所との間にはズレがあります。

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