住宅産業でWebセミナーやオンラインセミナーの開催加速

住宅産業でWebセミナーやオンラインセミナーを開催する動きが加速している。ウェブとセミナーを組み合わせた「ウェビナー」という造語も登場するなど、今や多くの産業でちょっとしたブームに。企業や商品の知名度向上の新たな手法として注目されている。

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Webセミナーやオンラインセミナーが住宅メーカーなどで目立ち始めたのは、新型コロナウイルス感染拡大で外出自粛が強く求められた5月ぐらいから。

ヒノキヤグループは5月下旬に「納得・お得後悔しない家づくりオンラインセミナー」と題したセミナーをインターネット上で開催。セミナー参加者は、講師を務める東京大学大学院工学系研究科建築学専攻の前真之准教授と、快適で健康な生活を末永く支える家造りについて考えた。セミナーの視聴人数は約200人。外出自粛などで住宅展示場への来場者が激減する中、「セミナーを通じて、見込み客を獲得できたのではないか」と感触を掴む。

会場で開くセミナーよりも、気軽に参加しやすいため、多くの客を呼び込むことができるのがWebセミナーの利点だ。

6月上旬に大和ハウス工業、ミサワホーム、東急不動産R&Dセンターが、東京大学先端科学技術研究センターと共同で開催した「郊外住宅地再生フォーラム2020」には約400人が視聴した。「一般消費者が郊外住宅地についてどう考えているのか知ることができた」（大和ハウス工業）と話す。

BtoB（企業向け）で、Webセミナーを仕掛ける動きも出ている。

オンラインマンションギャラリーROOVを運営するスタイルポートは5月に「非来場型マンション販売の課題と対策」をテーマにWebセミナーを開催。6月26日には、オンライン商談システムの開発・販売を手掛けるベルフェイスと共催で、新築住宅販売でのオンライン商談ツールのコツをテーマにWebセミナーを開催する。

対象は新築住宅の販売事業者など。「オンライン接客を導入したが、どのように商談を始めればいいいかわからない」（スタイルポート）といった声が多いため、商談のヒントを、Webセミナーを通じて伝える。

ジャパンホームシールドはプレス向けにオンラインセミナーを6月上旬に開催した。テーマは「ハザードマップで学ぶ水害対策〜異常気象と浸水する地形条件〜」。気象予報士と同社地盤技術研究所の内山雅樹所長、吉井孝文研究員が、事例を使いながら説明した。内山所長は、洪水リスクを知るためにハザードマップで想定被害区域を確認することが重要だと指摘。実際に同社の「地盤サポートマップ」を使って実演した。

近年、各地で大規模な被害が相次いで発生している水害。オンラインセミナーで、メディアに対して自社の取り組みをアピールした。