お知らせ ◆無料会員の新規登録に不具合が発生する場合がございます。ご登録いただいた後に確認のメールが届いていない場合、お手数をおかけし恐縮ですが再度ご登録の手続きをお願いしております。  ◆ハウジング・トリビューン最新刊Vol.629(2021年20号)好評発売中です   ◆有料会員サービス「Housing Tribune Online Premium」がスタートしました (2021.4)  ◆ハウジング・トリビューンが注目する注目の業務改善ツール 一覧はこちら (2020.10) ◆住宅産業総合誌「ハウジング・トリビューン」は隔週金曜発売。ご購入・年間定期購読はこちら建材・設備情報サイト「スマテリアル」は福井コンピュータアーキテクトの「3Dカタログ.com」と連携しています(2019.12)

オンラインでの住宅販売は VRなどプレゼンツールが重要 展示場は質感を確認するリアルな場として活用

ジブンハウス 内堀雄平 社長

新型コロナウイルス感染拡大による外出自粛の中で、現在注目されているのがオンラインを使った住宅販売。「家はスマホで買う時代」をコンセプトに事業展開するジブンハウスの内堀雄平社長に、オンラインでの注意点などを聞いた。 ジブンハウス 内堀雄平 社長 ──コロナ禍で住宅展示場が休業し、オンラインでの住宅販売に関心が集まっていますが。 当社ウェブサイトへのアクセス件数は、コロナ禍で増えています。今年4月10…


続きを読むには…

この記事は、無料会員向けコンテンツです。
会員登録をすると読むことができます。

会員の方はログイン

Housing Tribune最新刊

住宅産業総合誌「ハウジング・トリビューン」は隔週金曜日発売。年間購読者には電子版News Report「Housing Tribune Weekly」を配信しています。

ハウジング・トリビューンVol.631(2021年22号)

特集:

2030年住宅への設置率6割は可能か
初期費用、条件不利地域へのソリューション

国は2030年に住宅での太陽光発電の設置率6割を目標とする考えを示した。
現状の設置率は1~2割とみられ、非常に高い目標と言える。
100万円以上を必要とする「高額な初期費用」や、十分な発電効率を得るのが難しい「条件不利地域」といった課題があるなか、住宅事業者は設置率6割に向けてどのように取り組んでいけば良いのか──。
住宅太陽光発電マーケットの最前線を追う。

目次を見る

関連記事

2021.11.22

アイディア設計と効率経営で地域ビルダーの役割果たす

激変する住宅市場で勝ち残るために 株式会社エイト

2021.11.9

アールシーコア、移動できるログ小屋を発売

テレワーク拠点や趣味部屋などで提案

2021.10.28
2021.10.27

タカショー、ハイブリッド形式で展示会を開催

DX駆使したパッケージサービスを目玉に