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上手な気密の取り方・高め方

高性能住宅づくりの基本

気密性能を確保することは高性能住宅づくりの基本となる。いくら高断熱化を進めても、隙間風が入り込むような気密性能の低い住宅では、熱損失が大きく、冷暖房効率が低下する。また、室内の暖かく湿った空気が壁体内に入り込み、結露が発生し、躯体が劣化するリスクも高まる。住まいの高性能化が加速する今こそ、気密の重要性を改めて認識し直す必要があるのではないか。
そこでハウジングトリビューンでは、高断熱高気密住宅づくりをリードしてきた(一社)新木造住宅技術研究協議会の鎌田紀彦代表理事に、改めてなぜ高断熱化と高気密化をセットで進めなければならないのかを聞いた。また、関連団体やメーカーが強化する、より簡単、確実に気密化を実現するための提案を紹介する。

高断熱高気密住宅の肝は気流止め
断熱効果を高め、結露発生リスクを抑制

(一社)新木造住宅技術研究協議会 代表理事 鎌田 紀彦氏

高性能な住まいへのニーズが高まり、高断熱化への関心が高まる一方で、見落とされがちなのが気密の重要性だ。なぜ断熱化と気密化をセットで考えなければならないのか。高断熱高気密住宅づくりをリードしてきた(一社)新木造住宅技術研究協議会(新住協)の鎌田紀彦代表理事にお話を伺った。

(一社)新木造住宅技術研究協議会 代表理事 鎌田紀彦氏

──なぜ高断熱化と高気密化をセットで考えなければならないのでしょうか。新住協のこれまでの取り組みを例に解説いただけないでしょうか。

私が北海道の工務店などと一緒に高断熱高気密住宅づくりに取り組み始めたそもそものきっかけは、昭和50年代の研究にまでさかのぼります。まだ高断熱高気密という言葉すらなかった時代です。当時、北海道では、在来木造で、厚さ100mmの柱いっぱいに断熱材を入れた住宅と、50mmしか断熱材を入れていない住宅を比べて、何も変わらないということが問題になっていました。どちらも断熱効果を発揮せず、全然灯油代が減らない、家の快適性も向上しないということが起こったのです。

そればかりか、厚さ100mmの壁いっぱいに断熱材を施工した住宅では、木材が腐り始めるという被害も起きました。床下の木材に、なみだ茸が発生し、床が抜け落ちるといった被害が出始めたわけです。こうした事態を受けて、とにかく「断熱材が効くようにしよう」、「木材が腐らないようにしよう」という研究を始めました。

こうした問題が発生する原因として、「壁内で冷気流が生じ断熱材の断熱効果を低減させている」、また、「壁内で発生する気流が水蒸気を持ち込んで内部結露を起こして木材を腐らせる」ということは、おおよそ予想できましたが、それらを実験的に確かめたわけです。

最初は、どうすれば断熱材がきちんと効くのかということが大事で、気密性能の確保は二の次でした。ただ、断熱材がきちんと効くことを追求していくと、壁と床下や天井との取合い部や、外壁や間仕切り壁と床下・天井との取合い部分などに気流止めが必要になることが分かりました。そして気流止めをすると、気密性能も上がります。壁の中は全部外につながっているので、気流止めがないと壁面にある細かい隙間は全て外部につながっています。そこで気流止めを入れることで、壁などの隙間が外につながらなくなり、気密性能が上がるわけです。ですから高断熱高気密住宅の肝は気流止めがあることだと言えるでしょう。

──気密性能が低ければ、断熱が効きにくくなるだけでなく、住まいの熱損失も大きくなり、冷暖房が効きにくくなります。

当時、省エネ法で、木造住宅では自然換気回数1.5回で熱損失の計算をすることが決められていました。1.5回で計算すると、家全体の熱損失のうち3分の1が換気、3分の1が窓、3分の1が床、壁、天井から、ざっとそんな割合になります。この自然換気回数1.5回で計算する熱損失は非常に大きいわけです。

また実際に住んでいても、冷たい隙間風を感じるところがいっぱいあります。そこで、気密性能を上げて、隙間風を防ごうという意識が高まっていくわけですが、どこまで気密性能を高めればよいのかを明確にする必要がありました。我々は、研究を始めた最初の頃から気密性能は、C値2以下にしましょうということを言ってきました。その根拠は、C値が2以下になると、大きな隙間は殆ど無く、細かい隙間が分散する状態になり、外部風速が強くなっても、隙間風が余り増えなくなるのです。一方で、大きな隙間がある住宅では、外部風速が強まると、隙間風が増え、住宅の換気回数が大きく増えます。

気密性能と外部風速の関連性を示すデータもあります。平成5年頃に東北大学の吉野博教授は、C値の値と外部風速と、室内外の温度差の三つの要素を絡めたグラフを公表しました。それによるとC値5の家では、外部風速が5m以上になると、自然換気量が一気に増えます。一方、C値が2以下になると、風が強くなっても、そんなに隙間風は増えず、自然換気回数もそれほど増えません。こうしたデータの裏付けもあり我々は、C値2くらいのところに境目がありそうだと考え、当初からC値2以下にする取り組みを進めてきたのです。

先ほど高断熱高気密住宅の肝は気流止めがあることだと話しましたが、気流止めがきちんと施工されて断熱材が効くようになっているかどうかをチェックするためには気密測定を行うことが有効です。気流止めがしっかり施工されていなければ、気密性能は5以上になり、気流止めがしっかり施工されていれば2以下になります。

断熱材がきちんと効いているかどうか、暖房エネルギーがどのくらい削減できたかといったことは1年経たないとわかりませんから。対して気密測定は、人が住んでいない状態でも1日で測ることができます。

──「壁内で発生する気流が水蒸気を持ち込んで内部結露を起こして木材を腐らせる」ことを防ぐ対策として、通気工法を採用しています。

我々は、壁内で発生する結露を防ぎ、木材が腐らないようにするための緊急措置として通気工法を考案しました。構造用合板などの上に透湿防水シートのタイベックを貼ることで、壁内に入る水蒸気を外に排出し、結露発生を防ぎます。ただ、通気工法の普及に伴い、タイベックを結露防止のための材料だと勘違いする人が増えているので注意が必要です。

実は、気流止めがない状態で、構造用合板の上にタイベックを貼っただけでは、壁内で結露するリスクが高まります。気流止めがない状態では、壁の中には、室内の暖かい湿った空気が隙間風となって壁の中に抜けている。また、床下の地面も昔は防湿していなかったから、水蒸気がどんどん入り、結露するわけです。

その対策としても有効なのが気流止めを施工し気密性能を高めることです。気流止めが、壁内への水蒸気の浸入を抑制し、結露発生を防ぐ効果を発揮します。気流止めがあり、壁中に入る水蒸気の量が減れば、合板も多少は水蒸気を通しますから、壁内にとどまる水蒸気の量は大幅に減少します。つまり入ってくる水蒸気の量よりも出ていく量が多ければ結露しないわけです。気流止めがあることで、気流止めがない場合に比べて壁内に入る水蒸気の量は100分の1、1000分の1になります。

気密性能2以下であれば、気流止めが効いている。そして通気層工法においても、合板を使おうがOSBを使おうが、ほとんど結露はしない。そこまで分かって、これを「高断熱高気密住宅」として世に問うたわけです。それがだいたい昭和60~62年頃。そして平成元年に新住協の元となる組織ができました。

──今や高断熱高気密であることは、北海道に限らず全国で在来木造のスタンダードとなりました。気密性能のレベルもどんどん上がっています。

今や多くの工務店がC値2くらいの家づくりを行っていると思いますが、実際には、よくわかりません。省エネ基準からC値の基準がなくなってみんな測らなくなりましたからね。しかし、C値が5などのレベルで、高断熱高気密を謳っている人たちがいますが、それは「エセ高断熱高気密」ですよね。暖房エネルギーがかかり、暖かく快適にならないから、直ぐに分かるわけです。C値は、高断熱高気密住宅としてのトータル性能が確保されているか、断熱材がきちんと効いて隙間も少ないということを確認するためのひとつの目安の数値であるわけです。工務店などは、全棟気密測定しないまでも、定期的に気密測定を行うことをおすすめします。とくに工法を変えた時などにはチェックすべきでしょう。

昭和60年代に比べて窓の気密性能も格段に上がったことなどもあり、C値0.2や0.3といったハイレベルの住宅の高気密化を進めるビルダーなども増えています。ただ実は、第三種換気を採用する限りはC値2と1の家で何か差があるかというとほとんど差はありません。一方で熱交換換気を使う場合には、気密性能は高ければ高いほど、熱回収量を増やすことができます。それぞれの工務店が目指す家づくりによって、換気システムを選択し、その換気システムにあった気密性能の確保を目指すべきではないでしょうか。

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ハウジング・トリビューンVol.631(2021年22号)

特集:

2030年住宅への設置率6割は可能か
初期費用、条件不利地域へのソリューション

国は2030年に住宅での太陽光発電の設置率6割を目標とする考えを示した。
現状の設置率は1~2割とみられ、非常に高い目標と言える。
100万円以上を必要とする「高額な初期費用」や、十分な発電効率を得るのが難しい「条件不利地域」といった課題があるなか、住宅事業者は設置率6割に向けてどのように取り組んでいけば良いのか──。
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